大和工業（5444）・施策前進
製鋼・圧延の生産効率・品質向上と高付加価値新製品の開発
FY2016に初出。12回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
12記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新製品・既存製品改良と生産工程合理化の研究開発59社が書いているテーマ・逆風0社・追い風60社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている59社のうち14社を表示しています。上の文は59社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「鉄鋼事業(日本)では主に製鋼・圧延工程の生産効率及び品質向上等に関連した生産技術及び付加価値の高い製品の開発に取り組んでおります。」
製鋼・圧延工程の効率化、品質向上、高付加価値製品開発を継続し、グループ全体の研究開発費は123百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において研究開発費は発生しておりません。」
研究開発費ゼロの状態が継続して確認された。生産技術・高付加価値製品開発の方針を撤回したとの記載はない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において研究開発費は発生しておりません。」
研究開発費ゼロの状態が第1四半期に続いて確認された。生産技術・高付加価値製品開発の方針を撤回したとの記載はない。 - FY2024-Q1四半期研究開発費ゼロ有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において研究開発費は発生しておりません。」
当第１四半期連結累計期間の研究開発費はゼロであった。生産技術・高付加価値製品開発の方針を撤回したとの記載はない。 - FY2023研究開発費の年度増加有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は64百万円であります。」
製鋼・圧延工程の効率化、省力化、品質向上、新製品開発及び軌道用品の省メンテナンス化・地震対策を継続し、研究開発費は前年度の31百万円から64百万円へ増加した。 - FY2023-Q3研究開発費の四半期増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15百万円であります。」
研究開発費総額は前年同期の5百万円から15百万円へ増加した。生産技術・高付加価値製品開発の方針変更は記載されていない。 - FY2022研究開発費の年度減少有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は 31 百万円であります。」
研究開発活動として生産効率化、省力化、品質向上、新製品開発を継続している一方、研究開発費総額は前年度の42百万円から31百万円となった。 - FY2022-Q3研究開発費の増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５百万円であります。」
研究開発費総額は5百万円となり、前年同期の0百万円から増加した。生産技術・高付加価値製品開発の方針自体の変更は記載されていない。 - FY2021研究開発活動継続・費用増加有価証券報告書
「鉄鋼事業(日本）では主に製鋼・圧延工程の生産効率及び品質向上等に関連した生産技術及び付加価値の高い新製品の開発に取り組んでおります。」
製鋼・圧延の生産技術、新製品、船舶用鋳鋼品の品質向上に取り組み、当年度の研究開発費は鉄鋼事業（日本）7百万円、グループ全体42百万円となった。 - FY2021-Q3研究開発費ゼロ有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は０百万円であります。」
当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額は0百万円と開示された。生産技術・高付加価値製品開発の方針自体の撤回は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「鉄鋼事業(日本）では主に製鋼・圧延工程の生産効率及び品質向上等に関連した生産技術及び付加価値の高い新製品の開発に取り組んでおります。」
製鋼・圧延工程の効率・品質向上と高付加価値製品開発の取り組みが継続している。当年度の鉄鋼事業（日本）の研究開発費は3百万円。 - FY2016初出有価証券報告書
「鉄鋼事業(日本）では主に製鋼・圧延工程の生産効率及び品質向上等に関連した生産技術及び付加価値の高い新製品の開発に取り組んでおります。」
生産技術と新製品開発を通じた効率・品質・付加価値向上の取り組み。グループ全体の当年度研究開発費は76百万円と記載されている。