読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-6998
百万円（営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高160,389百万円前年比 -4.7%
営業利益4,495百万円前年比 -60.9%
経常利益65,235百万円前年比 +19.9%
純利益（親会社株主帰属）62,389百万円前年比 +96.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益1,024.60円
売上高営業利益率2.8%
期末の財政状態
総資産633,540百万円
うち純資産 581,417 百万円自己資本比率 85.5%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+52,035
投資-40,875
財務-57,776
純増減-46,616
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高75,458百万円
セグメント別売上高鉄鋼事業（日本） 52,981百万円（前年比 -11.0%）、鉄鋼事業（タイ） 68,520百万円（前年比 -0.9%）、鉄鋼事業（インドネシア） 25,033百万円（前年比 -10.5%）、軌道用品事業 9,674百万円（前年比 +10.9%）
セグメント別利益鉄鋼事業（日本） 1,494百万円（前年比 -74.9%）、鉄鋼事業（タイ） 4,236百万円（前年比 -20.7%）、鉄鋼事業（インドネシア） 1,025百万円（前年比 -72.9%）、軌道用品事業 1,731百万円（前年比 +21.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高166,000百万円（前年比 +3.5%）
営業利益4,500百万円（前年比 +0.1%）
経常利益68,000百万円（前年比 +4.2%）
純利益47,000百万円（前年比 -24.7%）
年間配当予想400円 → 400円（0.0%）
配当性向39.0%
株主還元方針連結配当性向40％を目処とし、1株当たり最低配当額を年間300円とする。自己株式取得は総還元性向等を総合的に勘案して適宜実施する。
業績の増減要因
中国の過剰生産を背景とした安価な鋼材輸出、鋼材需要の停滞、鉄スクラップ価格・電力費等のコスト上昇により日本・タイ・インドネシアが減収減益となった。一方、米国では堅調な需要、関税強化、高付加価値製品の販売強化により増益となり、持分法による投資利益や投資有価証券売却益も利益を押し上げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 12百万円、投資有価証券売却益 16,821百万円 / 特別損失 固定資産除却損 467百万円、訴訟損失引当金繰入額 111百万円、債権譲渡損 914百万円、その他 86百万円
減価償却費10,507百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数62,000,000株
期末自己株式数2,247,590株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 160,389百万円（前年比 -4.7%） |
| 営業利益 | 4,495百万円（前年比 -60.9%） |
| 経常利益 | 65,235百万円（前年比 +19.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 62,389百万円（前年比 +96.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 1,024.60円 |
| 売上高営業利益率 | 2.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 85.5% / 前期末 84.8% |
| 総資産 | 633,540百万円 |
| 純資産 | 581,417百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 52,035百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -40,875百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -57,776百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 75,458百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 166,000百万円（前年比 +3.5%） / 営業利益 4,500百万円（前年比 +0.1%） / 経常利益 68,000百万円（前年比 +4.2%） / 純利益 47,000百万円（前年比 -24.7%） |
| 年間配当予想 | 400円 → 400円（0.0%） |
| 配当性向 | 39.0% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向40％を目処とし、1株当たり最低配当額を年間300円とする。自己株式取得は総還元性向等を総合的に勘案して適宜実施する。 |
| セグメント別売上高 | 鉄鋼事業（日本） 52,981百万円（前年比 -11.0%）、鉄鋼事業（タイ） 68,520百万円（前年比 -0.9%）、鉄鋼事業（インドネシア） 25,033百万円（前年比 -10.5%）、軌道用品事業 9,674百万円（前年比 +10.9%） |
| セグメント別利益 | 鉄鋼事業（日本） 1,494百万円（前年比 -74.9%）、鉄鋼事業（タイ） 4,236百万円（前年比 -20.7%）、鉄鋼事業（インドネシア） 1,025百万円（前年比 -72.9%）、軌道用品事業 1,731百万円（前年比 +21.0%） |
| 減価償却費 | 10,507百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 12百万円、投資有価証券売却益 16,821百万円 / 特別損失 固定資産除却損 467百万円、訴訟損失引当金繰入額 111百万円、債権譲渡損 914百万円、その他 86百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 62,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 2,247,590株 |
| 業績の増減要因 | 中国の過剰生産を背景とした安価な鋼材輸出、鋼材需要の停滞、鉄スクラップ価格・電力費等のコスト上昇により日本・タイ・インドネシアが減収減益となった。一方、米国では堅調な需要、関税強化、高付加価値製品の販売強化により増益となり、持分法による投資利益や投資有価証券売却益も利益を押し上げた。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中国材の流入や鋼材需要の停滞、鉄スクラップ価格・電力費などのコスト上昇により、日本・タイ・インドネシアの鉄鋼事業が減収減益となりました。一方、米国事業の堅調な需要と鋼材マージンの改善、持分法による投資利益の増加、投資有価証券売却益などが経常利益・純利益を押し上げました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。