合同製鐵（5410）・施策再定義
新型コロナウイルス感染症対策を講じた事業活動の継続
FY2021-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革703社が書いているテーマ・逆風202社・追い風465社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの707件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「独自休暇制度の運用定着、在宅勤務、時差出勤の継続実施等によるワークライフバランスの実現」
感染症対策としての事業継続策から、在宅勤務・時差出勤等を含むワークライフバランス施策として位置付けを変更している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「リモート環境の整備によるテレワーク制度の導入やＷｅｂ会議システムの利用環境を整えております。」
テレワーク制度及びWeb会議システムの利用環境を整備し、感染症等の影響下でも事業活動を継続する対応を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「リモート環境の整備によるテレワーク制度の導入やＷｅｂ会議システムの利用環境を整えております。」
感染症拡大時の事業活動継続策として、テレワーク制度及びWeb会議システムの利用環境を整備していることを再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、当該状況への対応策として、従業員、顧客及び取引先などの安全を第一に考え、また、感染症拡大を防止する観点から、国内外への出張や国、地方自治体などの要請に即した勤務体制の実施や、リモート勤務環境の整備によるテレワーク制度の体制を整備し、それを可能とするテレビ会議などの利用促進に努めております。」
従来の出張抑制・勤務体制・テレビ会議利用に加え、リモート勤務環境とテレワーク制度を整備したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、当該状況への対応策として、従業員、顧客及び取引先などの安全を第一に考え、また、感染症拡大を防止する観点から、国内外への出張や国、地方自治体などの要請に即した勤務体制の実施や、それを可能とするテレビ会議などの利用促進に努めております。」
感染症対策を講じた事業活動の継続について、出張抑制、要請に即した勤務体制、テレビ会議の利用促進という対応内容を具体的に記載している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響に関して、当社グループの各事業拠点においては、厳重な対策を実施したうえで事業活動を継続しております。」
各事業拠点で厳重な対策を実施しながら事業活動を継続する対応を初めて明示している。