中山製鋼所（5408）・施策再掲
電子契約・RPA・共通システム基盤によるDX推進
FY2022に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営戦略機能の強化と全社DX基盤整備81社が書いているテーマ・逆風0社・追い風84社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている81社のうち14社を表示しています。上の文は81社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「労働生産性向上のため、ＤＸによる業務効率化を推進します。生産情報の可視化・リアルタイム共有、サプライチェーン情報の可視化や経営管理の高度化など付加価値の高い業務へのシフトを進めます。」
DXを通じた生産・サプライチェーン情報の可視化と経営管理高度化の方針が長期計画の重点施策として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「生産情報の可視化・リアルタイム共有、サプライチェーン情報の可視化や経営管理の高度化など付加価値の高い業務へのシフトを進めます。」
既存の電子契約・RPA・共通基盤計画に加え、生産・サプライチェーン情報のリアルタイム可視化と経営管理高度化が長期計画の施策として具体化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ＤＸへの取り組みとして、前中期経営計画期間から進めている電子契約、ワークフローシステム導入やＲＰＡ活用による業務効率化の対象範囲を拡大します。また、グループシステム共通の基盤を構築するとともに、業務のあり方を見直しつつデータ活用の基盤づくりを検討し、2024年度には当社の基幹システムを更新することにより、業務の改善を推進します。」
電子契約、ワークフロー、RPA、共通システム基盤、2024年度の基幹システム更新というDX計画が継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「ＤＸへの取り組みとして、前中期経営計画期間から進めている電子契約、ワークフローシステム導入やＲＰＡ活用による業務効率化の対象範囲を拡大します。また、グループシステム共通の基盤を構築するとともに、業務のあり方を見直しつつデータ活用の基盤づくりを検討し、2024年度には当社の基幹システムを更新することにより、業務の改善を推進します。」
電子契約・ワークフロー・RPAの対象拡大、グループ共通基盤、2024年度の基幹システム更新を含むDX施策を新中期経営計画に明記した。