読む価値
60注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-9.7
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高184,445百万円前年比 -2.2%
営業利益12,327百万円前年比 -9.7%
経常利益12,244百万円前年比 -8.4%
純利益（親会社株主帰属）8,904百万円前年比 -12.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益164円43銭
売上高営業利益率6.7
期末の財政状態
総資産152,087百万円
うち純資産 104,553 百万円自己資本比率 68.7%前期末比 +3.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,153
投資-2,300
財務-3,141
純増減-288
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高16,467百万円
セグメント別売上高鉄鋼 181,439百万円、エンジニアリング 2,003百万円、不動産 1,002百万円
セグメント別利益鉄鋼 11,752百万円、エンジニアリング 74百万円、不動産 706百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高192,000百万円（前年比 +4.1%）
営業利益10,700百万円（前年比 -13.2%）
経常利益10,000百万円（前年比 -18.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益7,200百万円（前年比 -19.1%）
１株当たり当期純利益132円95銭
年間配当予想55円 → 40円
配当性向30.4
株主還元方針2024年度連結配当性向の目標を30％とする
業績の増減要因
鉄鋼では鋼材販売価格の下落や上期の設備トラブルの影響によるコストアップが減収減益要因となった。エンジニアリングでは鋳機部門及び海洋部門の受注増加により増収増益、不動産では賃貸収入を中心に安定した収益を確保した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当なし（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 561百万円、投資有価証券売却益 416百万円、環境対策引当金戻入額 272百万円、スクラップ売却益 189百万円、その他 90百万円 / 特別損失 固定資産除却損 975百万円、関係会社事業損失引当金繰入額 508百万円、その他 0百万円
減価償却費2,622百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト向け）
期末発行済株式数63,079,256
期末自己株式数8,921,772
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 184,445百万円（前年比 -2.2%） |
| 営業利益 | 12,327百万円（前年比 -9.7%） |
| 経常利益 | 12,244百万円（前年比 -8.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,904百万円（前年比 -12.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 164円43銭 |
| 売上高営業利益率 | 6.7 |
| 自己資本比率 | 当期末 68.7 / 前期末 65.1 |
| 総資産 | 152,087百万円 |
| 純資産 | 104,553百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,153百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,300百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,141百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 16,467百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 192,000百万円（前年比 +4.1%） / 営業利益 10,700百万円（前年比 -13.2%） / 経常利益 10,000百万円（前年比 -18.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 7,200百万円（前年比 -19.1%） / １株当たり当期純利益 132円95銭 |
| 年間配当予想 | 55円 → 40円 |
| 配当性向 | 30.4 |
| 株主還元方針 | 2024年度連結配当性向の目標を30％とする |
| セグメント別売上高 | 鉄鋼 181,439百万円、エンジニアリング 2,003百万円、不動産 1,002百万円 |
| セグメント別利益 | 鉄鋼 11,752百万円、エンジニアリング 74百万円、不動産 706百万円 |
| 減価償却費 | 2,622百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 561百万円、投資有価証券売却益 416百万円、環境対策引当金戻入額 272百万円、スクラップ売却益 189百万円、その他 90百万円 / 特別損失 固定資産除却損 975百万円、関係会社事業損失引当金繰入額 508百万円、その他 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当なし（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 63,079,256 |
| 期末自己株式数 | 8,921,772 |
| 業績の増減要因 | 鉄鋼では鋼材販売価格の下落や上期の設備トラブルの影響によるコストアップが減収減益要因となった。エンジニアリングでは鋳機部門及び海洋部門の受注増加により増収増益、不動産では賃貸収入を中心に安定した収益を確保した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。鉄鋼需要が弱含み、鋼材販売価格が下落したほか、上期の設備トラブルによるコストアップがあったためです。一方、スクラップ価格やエネルギー価格の下落、加工分野の強化、鉄源多様化、製造コスト削減にも取り組んだと説明しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。