五事業セグメントによる並列的な事業運営
FY2016に初出。29回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026グループ会社数を更新有価証券報告書
「2026年３月31日現在、当社グループは、当社及び493社の連結子会社並びに112社の持分法適用関連会社等により構成されます。」
製鉄を中核とする4事業セグメント体制は継続し、連結子会社493社、持分法適用関連会社等112社となった。 - FY2026-H1グループ会社数を更新有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び501社の連結子会社並びに114社の持分法適用関連会社等により構成され、その事業は製鉄事業、エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業及びシステムソリューション事業です。」
製鉄を中核とする4事業セグメント体制に重要な変更はない一方、U. S. Steel合併等を反映し、連結子会社501社、持分法適用関連会社等114社となった。 - FY2025グループ会社数を更新有価証券報告書
「2025年３月31日現在、当社グループは、当社及び419社の連結子会社並びに110社の持分法適用関連会社等により構成されます。」
製鉄を中核とする4事業セグメント体制を維持し、グループ構成を連結子会社419社、持分法適用関連会社等110社と開示した。 - FY2025-H1グループ会社数を更新有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び425社の連結子会社並びに113社の持分法適用関連会社等により構成され」
4事業セグメント体制に重要な変更はない一方、連結子会社425社、持分法適用関連会社等113社という構成を開示した。 - FY2024-Q3グループ会社数を更新有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び436社の連結子会社並びに112社の持分法適用関連会社等により構成され、その事業は製鉄事業、エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業及びシステムソリューション事業です。」
4事業セグメント体制は継続し、グループ構成は連結子会社436社、持分法適用関連会社等112社となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、製鉄事業を中核として、エンジニアリング、ケミカル＆マテリアル、システムソリューションの４つのセグメントで事業を推進しており」
4事業セグメントを中心とする事業体制に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、製鉄事業を中核として、エンジニアリング、ケミカル＆マテリアル、システムソリューションの４つのセグメントで事業を推進しており」
製鉄事業を中核とする4事業セグメント体制に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は製鉄事業を推進する事業会社であると同時に、エンジニアリング、ケミカル＆マテリアル、システムソリューションの各事業の運営を行う事業セグメント会社の持株会社である。各事業セグメント会社は日本製鉄グループ経営戦略を共有し、独立的・並列的に事業を推進しており、これらの４つの事業セグメントを報告セグメントとしている。」
製鉄を中核とする4事業セグメントを、各社が独立的・並列的に運営する構造を再確認した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、製鉄事業を中核として、エンジニアリング、ケミカル＆マテリアル、システムソリューションの４つのセグメントで事業を推進しており」
製鉄事業を中核とする4セグメント体制について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、製鉄事業を中核として、エンジニアリング、ケミカル＆マテリアル、システムソリューションの４つのセグメントで事業を推進しており」
製鉄事業を中核とする4セグメント体制に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、製鉄事業を中核として、エンジニアリング、ケミカル＆マテリアル、システムソリューションの４つのセグメントで事業を推進しており」
製鉄を中核とする4セグメント体制を引き続き維持している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、製鉄事業を中核として、エンジニアリング、ケミカル＆マテリアル、システムソリューションの４つのセグメントで事業を推進しており」
製鉄を中核とする4セグメント体制について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q2連結子会社数減少・持分法適用関連会社数減少有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び379社の連結子会社並びに107社の持分法適用関連会社等により構成され、その事業は製鉄事業、エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業及びシステムソリューション事業です。」
4事業セグメント体制に重要な変更はない一方、グループ構成は前年度末の389社の連結子会社・110社の持分法適用関連会社等から、379社・107社へ減少した。 - FY2022-Q1連結子会社数・持分法適用関連会社数が減少有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び385社の連結子会社並びに109社の持分法適用関連会社等により構成され、その事業は製鉄事業、エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業及びシステムソリューション事業です。」
4事業セグメント体制は継続しているが、グループ構成は前年度末の連結子会社389社・持分法適用関連会社等110社から385社・109社となった。 - FY2021-Q2連結子会社数減少・持分法適用関連会社数増加有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び392社の連結子会社並びに117社の持分法適用関連会社等により構成され、その事業は製鉄事業、エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業及びシステムソリューション事業です。」
グループ構成は前四半期の404社の連結子会社・116社の持分法適用関連会社等から、連結子会社392社・持分法適用関連会社等117社となった。4事業セグメント体制は継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、製鉄事業を中核として、エンジニアリング、ケミカル＆マテリアル、システムソリューションの４つのセグメントで事業を推進しており」
製鉄を中核とする4事業セグメント体制に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業体制は、製鉄事業、エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業及びシステムソリューション事業です。」
4事業セグメントによる事業体制と、各セグメント会社が独立的・並列的に事業を推進する構造を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び416社の連結子会社並びに119社の持分法適用関連会社等により構成され、その事業は製鉄事業、エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業及びシステムソリューション事業です。当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
4事業セグメント体制に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「各事業セグメント会社は日本製鉄グループ経営戦略を共有し、独立的・並列的に事業を推進しており、これらの４つの事業セグメントを報告セグメントとしている。」
製鉄、エンジニアリング、ケミカル＆マテリアル、システムソリューションの4セグメントを、独立的・並列的に運営する構造を再確認している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「平成30年10月１日、新日鉄住金化学㈱と新日鉄住金マテリアルズ㈱が経営統合し日鉄ケミカル＆マテリアル㈱が発足したことにより、化学事業と新素材事業を統合し、ケミカル＆マテリアル事業としました。なお、当第３四半期連結会計期間より上述の化学事業と新素材事業の統合に伴い、報告セグメントの区分を変更し、製鉄、エンジニアリング、ケミカル＆マテリアル及びシステムソリューションの４セグメントと致しました。」
化学事業と新素材事業の経営統合を受け、従来の5セグメントから4セグメントへ報告区分を変更した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
製鉄、エンジニアリング、化学、新素材、システムソリューションの五事業体制に重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
製鉄、エンジニアリング、化学、新素材、システムソリューションの五事業体制に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
製鉄、エンジニアリング、化学、新素材、システムソリューションの五事業体制に重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
製鉄、エンジニアリング、化学、新素材、システムソリューションの五事業体制に重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び384社の連結子会社並びに113社の持分法適用関連会社により構成され、その事業は製鉄事業、エンジニアリング事業、化学事業、新素材事業及びシステムソリューション事業です。」
五つの事業セグメントによる事業体制に重要な変更はないとし、各セグメントを継続して運営している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
製鉄、エンジニアリング、化学、新素材、システムソリューションの五事業体制に重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
製鉄、エンジニアリング、化学、新素材、システムソリューションの五事業体制に重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び339社の連結子会社並びに104社の持分法適用関連会社により構成され、その事業は製鉄事業、エンジニアリング事業、化学事業、新素材事業及びシステムソリューション事業です。」
五つの事業セグメントによる事業体制に重要な変更がないことを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）の事業体制は、製鉄事業、エンジニアリング事業、化学事業、新素材事業及びシステムソリューション事業です。」
五つの事業セグメントを運営し、製鉄事業を中核とする持株会社として説明している。