日本製鉄（5401）・施策前進
設備と人への重点配分
FY2016に初出。2回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2020。
2記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
積極投資・人財育成によるメーカー機能と提案力の強化7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風7社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020前進有価証券報告書
「また、操業・整備等ライン管理者のマネジメント力の強化を進めるとともに、課題のある製鉄所や工程・設備に対して、全社のエキスパートチームによる集中支援を行ってきました。さらに、人口減少による人手不足に的確に対応するべく、省力化対策（IT活用、自動化・無人化）を実施しています。」
設備と人への重点配分について、技能伝承・教育、管理者育成、全社専門チームの集中支援、IT・自動化・無人化を具体的な施策として進めた。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に当面は、「設備」と「人」に経営資源を重点的に配分して国内マザーミルの製造実力・技術開発力を高めるとともに、そこで培った競争力を武器に伸びゆく世界のマーケットにおいて海外事業を深化させてまいります。」
設備投資と人材を国内マザーミルの製造力・技術開発力向上に重点配分する方針である。