組織再編・海外投資におけるシナジー未創出・減損
FY2018に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。90社中37社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、2017年３月の日新製鋼㈱の子会社化（2020年４月に吸収合併）、2018年６月のスウェーデン Ovako AB社の買収、2019年３月の山陽特殊製鋼㈱の子会社化、2019年12月のインド エッサールスチール社のアルセロールミッタル社との共同買収、2022年２月のタイ G Steel Public Company Limited及びG J Steel Public Company Limitedの買収、2023年４月の日鉄物産㈱の子会社化、2023年11月のカナダの原料炭事業会社Elk Valley Mining Limited Partnershipへの出資、2024年12月のカナダKami鉄鉱石鉱山の権益の30％取得及び新規鉱区の開発・操業を行う合弁会社の設立についての関係者との基本合意、2025年３月の豪州Blackwater炭鉱の権益の20％取得、2025年６月の当社米国子会社とUnited States Steel Corporationの合併等の組織再編・投資によって成長をしており」
組織再編・海外投資によるシナジー未創出・のれん減損リスクを、Kami、Blackwater、U. S. Steel等を含む投資履歴の拡大とともに再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、2017年３月の日新製鋼株式会社の子会社化（2020年４月に吸収合併）、2018年６月のスウェーデン Ovako AB社の買収、2019年３月の山陽特殊製鋼株式会社の子会社化、2019年12月のインド エッサールスチール社のアルセロールミッタル社との共同買収、2022年２月のタイ G Steel Public Company Limited及びG J Steel Public Company Limitedの買収、2023年４月の日鉄物産株式会社の子会社化等の組織再編・投資によって成長をしており」
組織再編・海外投資によるシナジー未創出やのれん減損のリスクを、日鉄物産の子会社化を含む投資履歴とともに再確認した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当初計画通りにシナジー効果が創出されなかったり、貸借対照表に計上したのれんに減損が生じたりする場合は、当社グループの業績等に悪影響が生じる可能性があります。」
日新製鋼子会社化等の組織再編・投資を成長手段として説明する一方、シナジー未創出やのれん減損を独立したリスクとして開示した。