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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
33.9
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高216,236百万円前年比 +10.1%
営業利益26,264百万円前年比 +33.9%
経常利益30,572百万円前年比 +43.7%
純利益（親会社株主帰属）22,034百万円前年比 +105.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益332円18銭
売上高営業利益率当期 12.1% / 前期 10%
期末の財政状態
総資産246,924百万円
うち純資産 155,522 百万円自己資本比率 62.5%前期末比 +0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+25,073
投資-5,523
財務-5,881
純増減+13,669
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高54,414百万円
セグメント別売上高プラント向け工事・販売 58,969百万円（前年比 -7.2%）、工業製品 47,903百万円（前年比 +11.6%）、高機能製品 36,019百万円（前年比 +44.9%）、自動車部品 44,662百万円（前年比 +16.8%）、建材 28,681百万円（前年比 +7.0%）
セグメント別利益プラント向け工事・販売 6,164百万円、工業製品 8,033百万円、高機能製品 7,931百万円、自動車部品 4,032百万円、建材 102百万円
地域別売上高地域 日本 / 当期 175,932百万円 / 前期 162,797百万円、地域 アジア / 当期 31,813百万円 / 前期 26,216百万円、地域 その他 / 当期 8,491百万円 / 前期 7,358百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高225,000百万円（前年比 +4.1%）
営業利益26,500百万円（前年比 +0.9%）
経常利益26,500百万円（前年比 -13.3%）
純利益18,000百万円（前年比 -18.3%）
年間配当予想78円 → 88円（+12.8%）
配当性向25.9%
株主還元方針配当性向を25％～50％程度とする
業績の増減要因
半導体製造装置向け製品の需要が高水準で推移し、自動車部品の需要が感染症流行前の水準まで回復した。セグメント別では、工業製品は電子部品・半導体関連市場の回復、高機能製品は半導体需要の好調、自動車部品は国内外需要の回復、建材はフロア工事需要の回復が増収要因となった一方、プラント向け工事・販売は石油精製・石油化学、電力向けメンテナンス需要の減少などで減収となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動 無 / 新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失246百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,665百万円、補助金収入 21百万円、関係会社清算益 311百万円、訴訟損失引当金戻入額 181百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 314百万円、固定資産圧縮損 1,351百万円、減損損失 246百万円、新型コロナウイルス感染症による損失 39百万円、災害による損失 119百万円
減価償却費6,616百万円
受注高・受注残高受注高 231,243百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数67,811,917株
期末自己株式数1,479,228株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 216,236百万円（前年比 +10.1%） |
| 営業利益 | 26,264百万円（前年比 +33.9%） |
| 経常利益 | 30,572百万円（前年比 +43.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 22,034百万円（前年比 +105.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 332円18銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 12.1% / 前期 10% |
| 自己資本比率 | 当期末 62.5% / 前期末 61.7% |
| 総資産 | 246,924百万円 |
| 純資産 | 155,522百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 25,073百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -5,523百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5,881百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 54,414百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 225,000百万円（前年比 +4.1%） / 営業利益 26,500百万円（前年比 +0.9%） / 経常利益 26,500百万円（前年比 -13.3%） / 純利益 18,000百万円（前年比 -18.3%） |
| 年間配当予想 | 78円 → 88円（+12.8%） |
| 配当性向 | 25.9% |
| 株主還元方針 | 配当性向を25％～50％程度とする |
| セグメント別売上高 | プラント向け工事・販売 58,969百万円（前年比 -7.2%）、工業製品 47,903百万円（前年比 +11.6%）、高機能製品 36,019百万円（前年比 +44.9%）、自動車部品 44,662百万円（前年比 +16.8%）、建材 28,681百万円（前年比 +7.0%） |
| セグメント別利益 | プラント向け工事・販売 6,164百万円、工業製品 8,033百万円、高機能製品 7,931百万円、自動車部品 4,032百万円、建材 102百万円 |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 当期 175,932百万円 / 前期 162,797百万円、地域 アジア / 当期 31,813百万円 / 前期 26,216百万円、地域 その他 / 当期 8,491百万円 / 前期 7,358百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 231,243百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 6,616百万円 |
| 減損損失 | 246百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,665百万円、補助金収入 21百万円、関係会社清算益 311百万円、訴訟損失引当金戻入額 181百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 314百万円、固定資産圧縮損 1,351百万円、減損損失 246百万円、新型コロナウイルス感染症による損失 39百万円、災害による損失 119百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動 無 / 新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 67,811,917株 |
| 期末自己株式数 | 1,479,228株 |
| 業績の増減要因 | 半導体製造装置向け製品の需要が高水準で推移し、自動車部品の需要が感染症流行前の水準まで回復した。セグメント別では、工業製品は電子部品・半導体関連市場の回復、高機能製品は半導体需要の好調、自動車部品は国内外需要の回復、建材はフロア工事需要の回復が増収要因となった一方、プラント向け工事・販売は石油精製・石油化学、電力向けメンテナンス需要の減少などで減収となった。 |
この書類が述べていない項目（1件）
業績予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体製造装置向け製品の需要が高水準で推移したこと、自動車部品の需要が新型コロナウイルス感染症の流行前の水準まで回復したこと。次期については、プラント向け工事・販売、工業製品、高機能製品の各セグメントで堅調な推移を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。