読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
11
名から9名へ（取締役数）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。誰がどの役職に動くか
決議 2022年2月7日着任する人
3件就任予定日亀津克己氏および山本司氏の代表取締役就任は2022年6月29日付予定。定時株主総会で取締役に選任されること、および同総会後の取締役会決議を条件とする。その他の役員・執行役員の異動は2022年4月1日付予定。
亀津克己
前職取締役 常務執行役員 経営企画担当
新役職代表取締役 社長
生年月日 1962年7月28日入社年 1985年所有株式数 19,100株、基準日 非開示
山本司
前職取締役 執行役員 管理本部長
新役職代表取締役 専務執行役員 内部統制・ｺﾝﾌﾟﾗｲｱﾝｽ・CSR・経理担当
生年月日 1961年9月23日入社年 1986年所有株式数 6,800株、基準日 非開示
龍光幸徳
前職執行役員 高機能製品事業本部長
新役職取締役 執行役員 高機能製品事業本部長
生年月日 非開示入社年 非開示所有株式数 非開示
退任する人
3件退任日2022年6月29日
武井俊之異動先あり
旧役職代表取締役 社長
新役職当社最高顧問
中田公敬異動先あり
旧役職代表取締役 専務執行役員 内部統制・ｺﾝﾌﾟﾗｲｱﾝｽ・CSR・経理担当
新役職当社顧問
丹羽隆弘異動先あり
旧役職取締役 執行役員 工業製品事業本部長
新役職当社顧問
「異動先あり」は、退任後の役職が書類に示されている人です。会社を離れるとは限りません。
続投の有無（役職に残るかどうか）
代表取締役は退任後に最高顧問または顧問へ就任予定であり、取締役会には残らない。丹羽隆弘氏も取締役退任後に顧問へ就任予定。
異動後の取締役9名うち社外 3名
株主総会の承認要する。2022年6月29日開催予定の定時株主総会における取締役選任議案。株主総会で承認されるまで、この人事は正式には決まりません。
異動の理由
経営環境の変化による新たな課題に迅速かつ柔軟に対応するため、本年６月29日開催予定の定時株主総会における取締役の改選を機に代表取締役の異動を行うものであります。
執行役員は日々の業務執行を担う役職で、会社法上の取締役とは別の立場です。「社外」は、その会社の出身ではない立場から経営を監督する役員を指します。顧問・相談役・出向は、役職を退いたあとも会社やグループ内に残る形です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決議日 | 2022年2月7日 |
| 就任予定日 | 亀津克己氏および山本司氏の代表取締役就任は2022年6月29日付予定。定時株主総会で取締役に選任されること、および同総会後の取締役会決議を条件とする。その他の役員・執行役員の異動は2022年4月1日付予定。 |
| 退任日 | 2022年6月29日 |
| 新任者の氏名 | 亀津克己、山本司、龍光幸徳 |
| 新任者の新役職 | 代表取締役 社長、代表取締役 専務執行役員 内部統制・ｺﾝﾌﾟﾗｲｱﾝｽ・CSR・経理担当、取締役 執行役員 高機能製品事業本部長 |
| 新任者の前職 | 取締役 常務執行役員 経営企画担当、取締役 執行役員 管理本部長、執行役員 高機能製品事業本部長 |
| 新任者の生年月日 | 1962年7月28日、1961年9月23日、非開示 |
| 新任者の入社年 | 1985年、1986年、非開示 |
| 新任者の所有株式数 | 19,100株、基準日 非開示、6,800株、基準日 非開示、非開示 |
| 退任者の氏名 | 武井俊之、中田公敬、丹羽隆弘 |
| 退任者の旧役職 | 代表取締役 社長、代表取締役 専務執行役員 内部統制・ｺﾝﾌﾟﾗｲｱﾝｽ・CSR・経理担当、取締役 執行役員 工業製品事業本部長 |
| 退任者の新役職 | 当社最高顧問、当社顧問、当社顧問 |
| 続投の有無 | 代表取締役は退任後に最高顧問または顧問へ就任予定であり、取締役会には残らない。丹羽隆弘氏も取締役退任後に顧問へ就任予定。 |
| 異動の理由 | 経営環境の変化による新たな課題に迅速かつ柔軟に対応するため、本年６月29日開催予定の定時株主総会における取締役の改選を機に代表取締役の異動を行うものであります。 |
| 異動後の取締役の人数 | 9名、うち社外取締役3名 |
| 株主総会の承認を要するか | 要する。2022年6月29日開催予定の定時株主総会における取締役選任議案。 |
この書類が述べていない項目（5件）
退任理由選任の理由独立役員としての届出組織変更の内容機関設計の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。経営環境の変化による新たな課題に迅速かつ柔軟に対応するため、本年６月29日開催予定の定時株主総会における取締役の改選を機に代表取締役の異動を行うものです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。