2020年東京オリンピック後の需要減退に耐える強い会社
FY2016に初出。14回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である建設・建材業界では、東京都心部を中心とした再開発事業や2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事等により、高水準の建設需要が続いております。」
再開発事業や2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事を背景とする高水準の建設需要を引き続き示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である建設・建材業界では、東京都心部を中心とした再開発事業や、2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事等により、高水準の建設需要が続いております。」
再開発事業や2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事を背景とする高水準の建設需要を引き続き示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である建設・建材業界では、東京都心部を中心とした再開発事業や、2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事等により、建設需要は高水準が続いております。」
再開発事業や2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事を背景とする高水準の建設需要という時間軸を維持している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である建設・建材業界では、東京都心部を中心とした再開発事業や、2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事等により、建設需要は高水準が続いております。」
再開発事業や2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事を背景とする高水準の建設需要を引き続き示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である建設・建材業界では、東京都心部を中心とした再開発事業や、2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事等により、建設需要は高水準が続いております。」
再開発事業や2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事を背景とする高水準の建設需要を引き続き示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、2020年の東京オリンピック・パラリンピック後から顕在化すると思われる国内建設・建材需要の減退に耐えうる収益力のある会社を目指し、2018年度から2020年度の3ヵ年計画となる「2020中期経営計画」を策定いたしました。」
2020年の東京オリンピック・パラリンピック後に想定する国内需要減退に耐えうる収益力のある会社を目指す時間軸を維持している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である建設・建材業界におきましては、東京都心部を中心とした再開発事業、2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事等、引き続き高い建設需要が見込まれております。」
再開発事業や2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事による高い建設需要の見通しを維持している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である建設・建材業界におきましては、東京都心部を中心とした再開発事業、2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事等、今後も高い建設需要が見込まれております。」
再開発事業や2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事を含む将来の高い建設需要という時間軸を維持している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「東京都心部を中心とした再開発事業、2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事等、今後も高い建設需要が見込まれております。」
2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事を含む将来の建設需要を引き続き時間軸として示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、2020年の東京オリンピック・パラリンピック後から顕在化すると思われる国内建設・建材需要の減退に耐えうる収益力のある会社を目指しています。」
2020年東京オリンピック・パラリンピック後の国内需要減退を見据え、収益力のある会社を目指す目標を維持している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主な事業領域である建設・建材業界におきましては、防災・減災ニーズの高まりを受けた社会インフラの整備需要は引き続き底堅いものがありますが、2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事の見通しの不透明感等から、本格的な需要は先延ばしの状況となりました。」
2020年東京オリンピック・パラリンピック関連需要を見据える時間軸を維持しつつ、本格需要が先延ばしとなった状況を説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「2020年東京オリンピック・パラリンピック関連工事の見通しに不透明感が増す等、本格的な需要を迎えるまでの端境期が長期化する様相を呈してきました。」
2020年東京オリンピック・パラリンピック関連需要を見据える時間軸を維持している。需要環境の悪化は国内建設・建材需要リスクで更新している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「2020年東京オリンピック・パラリンピック関連の工事が本格化する年度後半までは端境期の様相を呈しております。」
東京オリンピック関連工事の本格化前を端境期と位置付け、需要の時間軸を改めて示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、2020年の東京オリンピック・パラリンピック後から顕在化すると思われる国内建設・建材需要の減退に耐えうる収益力のある強い会社を目指しています。」
国内建設・建材需要の減退を見据え、収益力のある会社を目標として掲げている。