読む価値
55注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.2
%（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高45,700百万円前年比 +5.2%
営業利益1,674百万円前年比 -12.6%
経常利益1,614百万円前年比 -14.4%
純利益（親会社株主帰属）1,701百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益226.52円
売上高営業利益率3.7
期末の財政状態
総資産43,440百万円
うち純資産 17,165 百万円自己資本比率 39.5%前期末比 -6.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,467
投資-2,730
財務+785
純増減-478
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高186百万円
セグメント別売上高建設・建材事業 23,067百万円（前年比 +23.4%）、工業製品・エンジニアリング事業 22,575百万円（前年比 -8.5%）
セグメント別利益建設・建材事業 2,253百万円（前年比 -8.1%）、工業製品・エンジニアリング事業 1,323百万円（前年比 -6.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高52,600百万円（前年比 +15.1%）
営業利益2,100百万円（前年比 +25.4%）
経常利益2,000百万円（前年比 +23.9%）
純利益1,200百万円（前年比 -29.5%）
年間配当予想60円 → 70円（+16.7%）
配当性向26.5
業績の増減要因
販売価格の改定やM&Aによる事業規模の拡大等により売上高は増加した一方、原燃料価格の高騰、労務費および物流費の増加など外部要因の影響により利益は減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 デコール株式会社 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
減損損失当期計上なし（前期18百万円）
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 11百万円、負ののれん発生益 239百万円、企業結合に係る特定勘定取崩益 32百万円、特別利益合計 282百万円 / 特別損失 訴訟損失引当金繰入額 128百万円、石綿健康障害補償金 38百万円、特別損失合計 167百万円
減価償却費1,115百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数7,778,000
期末自己株式数2,248,298
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 45,700百万円（前年比 +5.2%） |
| 営業利益 | 1,674百万円（前年比 -12.6%） |
| 経常利益 | 1,614百万円（前年比 -14.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,701百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 226.52円 |
| 売上高営業利益率 | 3.7 |
| 自己資本比率 | 当期末 39.5 / 前期末 45.7 |
| 総資産 | 43,440百万円 |
| 純資産 | 17,165百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,467百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,730百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 785百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 186百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 52,600百万円（前年比 +15.1%） / 営業利益 2,100百万円（前年比 +25.4%） / 経常利益 2,000百万円（前年比 +23.9%） / 純利益 1,200百万円（前年比 -29.5%） |
| 年間配当予想 | 60円 → 70円（+16.7%） |
| 配当性向 | 26.5 |
| セグメント別売上高 | 建設・建材事業 23,067百万円（前年比 +23.4%）、工業製品・エンジニアリング事業 22,575百万円（前年比 -8.5%） |
| セグメント別利益 | 建設・建材事業 2,253百万円（前年比 -8.1%）、工業製品・エンジニアリング事業 1,323百万円（前年比 -6.4%） |
| 減価償却費 | 1,115百万円 |
| 減損損失 | 当期計上なし（前期18百万円） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 11百万円、負ののれん発生益 239百万円、企業結合に係る特定勘定取崩益 32百万円、特別利益合計 282百万円 / 特別損失 訴訟損失引当金繰入額 128百万円、石綿健康障害補償金 38百万円、特別損失合計 167百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 デコール株式会社 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 7,778,000 |
| 期末自己株式数 | 2,248,298 |
| 業績の増減要因 | 販売価格の改定やM&Aによる事業規模の拡大等により売上高は増加した一方、原燃料価格の高騰、労務費および物流費の増加など外部要因の影響により利益は減少した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は販売価格の改定やM&Aによる事業規模の拡大で増加した一方、利益は原燃料価格の高騰、労務費および物流費の増加など外部要因の影響を受けた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。