企業利益の適正配分と企業価値・株主価値の増大
FY2016に初出。11回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに146社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様より提供された資本を安全に、正確かつ有効に活用し、公正な収益を生み出し、その企業利益を「株主の皆様」、「お客様」、「従業員」へ適正に配分すること、つまり、企業のさまざまな利害関係者に共通の企業利益を極大化することを企業の目的とし、経営の意思決定を行う際には、これらの利害関係者を公平にかつ同等に考慮する多元的な企業概念に基づいて経営を行い、企業価値・株主価値の増大を目指しコーポレート・ガバナンスや経営の透明性が有効に発揮するよう努めております。」
資本の有効活用、公正な収益の創出、株主・顧客・従業員への利益配分、企業価値・株主価値向上を企業目的として継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様より提供された資本を、安全に正確かつ有効に活用し、公正な収益を生み出し、その企業利益を「株主の皆様」、「お客様」、「従業員」へ適正に配分すること、つまり、企業のさまざまな利害関係者に共通の企業利益を極大化することを企業の目的とし、経営の意思決定を行う際には、これらの利害関係者を公平にかつ同等に考慮する多元的な企業概念に基づいて経営を行い、企業価値・株主価値の増大を目指しコーポレート・ガバナンスや経営の透明性が有効に発揮するよう努めております。」
資本の有効活用、公正な収益の創出、株主・顧客・従業員への利益配分、企業価値・株主価値向上を企業目的として、サステナビリティのガバナンス欄でも継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様より提供された資本を、安全に正確かつ有効に活用し、公正な収益を生みだし、その企業利益を「株主の皆様」「お客様」「従業員」へ適正に配分すること、つまり、企業のさまざまな利害関係者に共通の企業利益を極大化することを経営の使命と考え、企業価値・株主価値の増大を目指しております。」
資本の有効活用、利益の創出、ステークホルダーへの適正配分、企業価値・株主価値の向上を経営の使命として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」
エンジニアリングを軸とした経営基本方針と、顧客の成功に向けた付加価値提供を引き続き掲げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」
経営基本方針に基づき、顧客への付加価値提供と企業価値向上につながる取り組みを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様より提供された資本を、安全に正確かつ有効に活用し、公正な収益を生みだし、その企業利益を「株主の皆様」「お客様」「従業員」へ適正に配分すること、つまり、企業のさまざまな利害関係者に共通の企業利益を極大化することを経営の使命と考え、企業価値・株主価値の増大を目指しております。」
資本の有効活用、利益の適正配分、企業価値・株主価値の増大を経営の使命として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様より提供された資本を、安全に正確かつ有効に活用し、公正な収益を生みだし、その企業利益を「株主の皆様」「お客様」「従業員」へ適正に配分すること、つまり、企業のさまざまな利害関係者に共通の企業利益を極大化することを経営の使命と考え、企業価値・株主価値の増大を目指しております。」
資本の有効活用、収益創出、ステークホルダーへの利益配分、企業価値・株主価値の向上を経営の使命として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様より提供された資本を、安全に正確かつ有効に活用し、公正な収益を生みだし、その企業利益を「株主の皆様」「お客様」「従業員」へ適正に配分すること、つまり、企業のさまざまな利害関係者に共通の企業利益を極大化することを経営の使命と考え、企業価値・株主価値の増大を目指しております。」
資本の有効活用、収益創出、ステークホルダーへの利益配分、企業価値・株主価値の向上を経営の使命として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社が日本研紙株式会社を完全子会社化することにより、厳しい環境が続く研磨市場において競争力を高め確固たる体制を構築できることに加え、当社と同社が緩やかな提携に留まらず相互に緊密に連携することで両社の経営資源を融合・有効活用し、迅速な意思決定や経営判断に基づいた企業価値向上のための機動的な施策の遂行や効率的な業務執行が可能になり、ひいては両社の収益成長力を最大限に発揮することが可能になり、結果的に、同社を含む当社グループ全体として更なる収益基盤強化と企業価値向上に資するものと判断したためであります。」
日本研紙株式会社の取得目的として、経営資源の融合、収益基盤強化、企業価値向上を同じ趣旨で再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社が日本研紙株式会社を完全子会社化することにより、厳しい環境が続く研磨市場において競争力を高め確固たる体制を構築できることに加え、当社と同社が緩やかな提携に留まらず相互に緊密に連携することで両社の経営資源を融合・有効活用し、迅速な意思決定や経営判断に基づいた企業価値向上のための機動的な施策の遂行や効率的な業務執行が可能になり、ひいては両社の収益成長力を最大限に発揮することが可能になり、結果的に、同社を含む当社グループ全体として更なる収益基盤強化と企業価値向上に資するものと判断したためであります。」
日本研紙の連結子会社化の目的として、企業価値向上、収益基盤強化、収益成長力の発揮を改めて示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「株主の皆様より提供された資本を、安全に正確かつ有効に活用し、公正な収益を生みだし、その企業利益を「株主の皆様」「お客様」「従業員」へ適正に配分すること、つまり、企業のさまざまな利害関係者に共通の企業利益を極大化することを経営の使命と考え、企業価値・株主価値の増大を目指しております。」
資本の有効活用、収益創出、ステークホルダーへの配分、企業価値向上を経営の使命として掲げている。