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マイポックス(5381)・方針再掲

業界をリードする製品事業の拡充

FY2016に初出。33回の記載のうち31回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。

33記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q3再掲FY2019-Q1 – 2026-05-142016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 1
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製品分野拡張とメーカー機能の強化2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-14再掲決算

    「このような状況の中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」、「受託事業からのエンジニアリングサービス事業への転換」、「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの使命である「塗る・切る・磨くで世界を変える」を実現するための取り組みを継続してまいりました。」

    経営基本方針と使命を、決算短信でも継続して掲げている。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの使命である「塗る・切る・磨くで世界を変える」を実現するための取組を継続しております。」

    エンジニアリングを軸とする3項目の経営基本方針と、使命「塗る・切る・磨くで世界を変える」に基づく取り組みを継続している。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの使命である「塗る・切る・磨くで世界を変える」を実現するための取組を継続しております。」

    エンジニアリングを軸とする3項目の経営基本方針を継続し、グループ使命の実現に向けた取り組みを続けている。
  4. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、事業活動を行っております。」

    エンジニアリングを軸とした3項目の経営基本方針を継続している。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す様々な取り組みを進めてまいりました。」

    エンジニアリングを軸とする3項目の経営基本方針と、「塗る・切る・磨く」の技術による付加価値提供を継続している。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す様々な取り組みを進めてまいりました。」

    エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上を含む3項目の経営基本方針を継続している。
  7. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、事業活動を行っております。」

    従来の製品事業拡充から刷新された3項目の経営基本方針を引き続き掲げている。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す様々な取り組みを進めてまいりました。」

    エンジニアリングを軸とする3項目の経営基本方針について、重要な変更なく継続している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す様々な取り組みを進めてまいりました。」

    エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上を含む3項目の経営基本方針を継続しており、重要な変更はないとしている。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値 向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す様々な取り組みを進めてまいりました。」

    製品事業の付加価値向上を含む3項目の経営基本方針について、重要な変更がないとして継続している。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境の中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す様々な取り組みを進めてまいりました。」

    エンジニアリングを軸とする3項目の経営基本方針と、製品事業の付加価値向上を継続している。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境の中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す様々な取り組みを進めてまいりました。」

    エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上を含む3項目の経営基本方針について、重要な変更なく継続している。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値 向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す様々な取り組みを進めてまいりました。」

    製品事業の付加価値向上を含む3項目の経営基本方針について、重要な変更がないとして継続している。
  14. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、事業活動を行っております。」

    エンジニアリングを軸とする3項目の経営基本方針を継続している。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    製品事業の拡充を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとしている。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    製品事業の付加価値向上を含む3項目の経営基本方針に重要な変更はない。
  17. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上を含む経営基本方針を継続している。
  18. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、2019年3月期より「エンジニアリング」をキーワードとした経営基本方針「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、事業活動を行っております。」

    エンジニアリングをキーワードとする3項目の経営基本方針を引き続き掲げている。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、新たな経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    エンジニアリングをキーワードとする3項目の経営基本方針を引き続き掲げており、重要な変更は記載されていない。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、新たな経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    エンジニアリングをキーワードとする3項目の経営基本方針を引き続き掲げており、重要な変更はない。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    エンジニアリングをキーワードとする3項目の経営基本方針を引き続き掲げており、重要な変更は記載されていない。
  22. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、2019年3月期より「エンジニアリング」をキーワードとした経営基本方針「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、事業活動を行っております。」

    FY2018に刷新した3項目の経営基本方針を、2019年3月期の基本方針として継続している。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    刷新後の経営基本方針に沿い、「塗る・切る・磨く」の技術を基盤とした付加価値提供の取り組みを継続している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、新たな経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    FY2018に刷新した3項目の経営基本方針を引き続き掲げており、重要な変更はない。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、新たな経営基本方針である「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である「塗る・切る・磨く」の技術で、お客様の成功のための付加価値を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    FY2018で刷新した3項目の経営基本方針を、当四半期も「新たな経営基本方針」として継続している。
  26. FY2018再定義有価証券報告書

    「次期に向け、このたび「エンジニアリング」をキーワードに経営基本方針を「エンジニアリングアプローチによる製品事業の付加価値向上」「受託事業からエンジニアリングサービス事業への転換」「早い変化と多様性に対応できる経営基盤の整備」へと刷新いたしました。」

    従来の「業界をリードする製品事業の拡充」から、エンジニアリングアプローチによる製品の付加価値向上へ経営基本方針を刷新している。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、引き続き経営基本方針である「業界をリードする製品事業の拡充」「受託事業強化」「早い変化に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である研磨・塗布技術に更なる磨きをかけ、顧客ニーズに合った製品開発、サービスの提供を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    製品事業の拡充を含む3項目の経営基本方針を引き続き掲げており、重要な変更はない。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、引き続き経営基本方針である「業界をリードする製品事業の拡充」「受託事業強化」「早い変化に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である研磨・塗布技術に更なる磨きをかけ、顧客ニーズに合った製品開発、サービスの提供を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    製品事業の拡充を含む3項目の経営基本方針を引き続き掲げており、方針の重要な変更はない。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、引き続き経営基本方針である「業界をリードする製品事業の拡充」「受託事業強化」「早い変化に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である研磨・塗布技術に更なる磨きをかけ、顧客ニーズに合った製品開発、サービスの提供を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    「業界をリードする製品事業の拡充」を含む3項目の経営基本方針を引き続き掲げている。日本研紙製品および光ファイバー関連市場の研磨フィルムの売上増加も記載しているが、方針自体の変更はない。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループは、引き続き経営基本方針である「業界をリードする製品事業の拡充」「受託事業強化」「早い変化に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である研磨・塗布技術に更なる磨きをかけ、顧客ニーズに合った製品開発、サービスの提供を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    製品事業の拡充を含む3項目の経営基本方針を引き続き掲げている。
  31. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「引き続き経営基本方針である「業界をリードする製品事業の拡充」「受託事業強化」「早い変化に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である研磨・塗布技術に更なる磨きをかけ、顧客ニーズに合った製品開発、サービスの提供を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    製品事業の拡充を含む3項目の経営基本方針を継続している。日本研紙の連結子会社化後、より幅広い製品・サービスの提供にも取り組んでいる。
  32. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「引き続き経営基本方針である「業界をリードする製品事業の拡充」「受託事業強化」「早い変化に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である研磨・塗布技術に更なる磨きをかけ、顧客ニーズに合った製品開発、サービスの提供を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    製品事業の拡充を含む3項目の経営基本方針を「引き続き」掲げている。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「引き続き経営基本方針である「業界をリードする製品事業の拡充」「受託事業強化」「早い変化に対応できる経営基盤の整備」のもと、当社グループの強みであり基盤である研磨・塗布技術に更なる磨きをかけ、顧客ニーズに合った製品開発、サービスの提供を目指す各種取り組みを進めてまいりました。」

    製品事業の拡充を経営基本方針の一つとして明示している。
一緒に動いた変遷

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次にこの変遷が動くとき
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報道
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