読む価値
48定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-87
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年7月1日〜2024年6月30日非連結（個別）日本基準売上高4,521百万円前年比 -10.3%
営業利益-87百万円
経常利益-54百万円
純利益（親会社株主帰属）-65百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△93.10円
売上高営業利益率△1.9%
期末の財政状態
総資産6,119百万円
うち純資産 3,234 百万円自己資本比率 52.9%前期末比 +1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+178
投資-94
財務-39
純増減+45
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高106百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,600百万円（前年比 +1.7%）
営業利益42百万円
経常利益51百万円
純利益35百万円
年間配当予想37.5円 → 37.5円（0.0%）
配当性向2024年6月期 非開示 / 2025年6月期（予想） 75.8%
業績の増減要因
持家の着工件数の減少が売上高に大きく影響し減収となった。原油価格高騰による製造コスト上昇、円安による仕入コスト増加、棚卸資産評価損107百万円の追加計上等により売上原価が上昇した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失5,869千円
特別損益の内訳特別利益 損害賠償引当金戻入益 4,733千円 / 特別損失 減損損失 5,869千円、固定資産除却損 8,959千円
減価償却費111百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数831,682株
期末自己株式数124,082株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年7月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 4,521百万円（前年比 -10.3%） |
| 営業利益 | -87百万円 |
| 経常利益 | -54百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -65百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △93.10円 |
| 売上高営業利益率 | △1.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 52.9% / 前期末 51.6% |
| 総資産 | 6,119百万円 |
| 純資産 | 3,234百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 178百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -94百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -39百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 106百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,600百万円（前年比 +1.7%） / 営業利益 42百万円 / 経常利益 51百万円 / 純利益 35百万円 |
| 年間配当予想 | 37.5円 → 37.5円（0.0%） |
| 配当性向 | 2024年6月期 非開示 / 2025年6月期（予想） 75.8% |
| 減価償却費 | 111百万円 |
| 減損損失 | 5,869千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 損害賠償引当金戻入益 4,733千円 / 特別損失 減損損失 5,869千円、固定資産除却損 8,959千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 831,682株 |
| 期末自己株式数 | 124,082株 |
| 業績の増減要因 | 持家の着工件数の減少が売上高に大きく影響し減収となった。原油価格高騰による製造コスト上昇、円安による仕入コスト増加、棚卸資産評価損107百万円の追加計上等により売上原価が上昇した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。持家の着工件数が減少したことが売上に大きく影響した。利益面では、原油価格高騰による製造コスト上昇、円安による仕入コスト増加、棚卸資産評価損107百万円の追加計上などにより売上原価が上昇した。これに対し販売価格への転嫁、歩留率の向上、工程管理の強化、効率生産に取り組んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。