読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
406
百万円（売上高の前期比増加額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年７月１日～2022年６月30日非連結（個別）日本基準売上高5,419百万円前年比 +8.1%
営業利益-2百万円
経常利益22百万円前年比 -55.7%
純利益（親会社株主帰属）-1百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△4.62円
売上高営業利益率△0.0%
期末の財政状態
総資産6,919百万円
うち純資産 3,300 百万円自己資本比率 47.7%前期末比 -4.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-412
投資-57
財務+472
純増減+3
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高107百万円
見通しと株主還元
年間配当予想75円 → 非開示
株主還元方針安定的かつ継続的な配当を行い、業績の進展状況に応じて積極的な利益還元を行う
業績の増減要因
主力製品の拡販、新規顧客の掘り起こし、SNS・リモート営業、販売価格の改定により増収となったが、エネルギー資源価格上昇に伴う仕入れコスト増加を回収できず、利益が悪化した
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当期は計上なし（損益計算書の減損損失欄は「－」）
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 損害賠償引当金繰入額 12,403千円
減価償却費123,390千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数415,841
期末自己株式数61,995
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年７月１日～2022年６月30日 |
| 売上高 | 5,419百万円（前年比 +8.1%） |
| 営業利益 | -2百万円 |
| 経常利益 | 22百万円（前年比 -55.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △4.62円 |
| 売上高営業利益率 | △0.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 47.7 / 前期末 51.7 |
| 総資産 | 6,919百万円 |
| 純資産 | 3,300百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -412百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -57百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 472百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 107百万円 |
| 年間配当予想 | 75円 → 非開示 |
| 株主還元方針 | 安定的かつ継続的な配当を行い、業績の進展状況に応じて積極的な利益還元を行う |
| 減価償却費 | 123,390千円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし（損益計算書の減損損失欄は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 損害賠償引当金繰入額 12,403千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 415,841 |
| 期末自己株式数 | 61,995 |
| 業績の増減要因 | 主力製品の拡販、新規顧客の掘り起こし、SNS・リモート営業、販売価格の改定により増収となったが、エネルギー資源価格上昇に伴う仕入れコスト増加を回収できず、利益が悪化した |
この書類が述べていない項目（8件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主力製品の拡販、新規顧客の掘り起こし、SNSやリモート営業の活用、販売価格の改定により売上高が増加した。一方、エネルギー資源価格の上昇に伴う仕入れコストの急増を販売価格で回収できず、工場稼働率の向上や歩留まり改善を行ったものの利益が悪化した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。