読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
419
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年7月1日〜2022年3月31日非連結（個別）日本基準売上高4,092百万円前年比 +11.4%進捗 75.7%
営業利益-6百万円
経常利益7百万円前年比 -54.0%
純利益（親会社株主帰属）3百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益10.47円
期末の財政状態
総資産6,871百万円
うち純資産 3,303 百万円自己資本比率 48.1%前期末比 -3.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,402百万円（前年比 +7.7%）
営業利益-22百万円
経常利益-10百万円
純利益-13百万円
業績予想の修正非開示 → 売上高 5,402 / 営業利益 -22 / 経常利益 -10 / 純利益 -13
年間配当予想75円 → 75円（0.0%）
業績の増減要因
主力製品の拡販、新規顧客の掘り起こし、SNS・Web会議型アプリの活用による営業活動で売上高が増加した一方、燃料単価の高騰により製造コストが上昇した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失0千円
特別損益の内訳当期 非開示 / 前年同期 特別利益 雇用調整助成金 51,540千円 / 特別損失 減損損失 70,130千円、その他 5,735千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数415,841株
期末自己株式数61,995株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 4,092百万円（前年比 +11.4%） |
| 営業利益 | -6百万円 |
| 経常利益 | 7百万円（前年比 -54.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 10.47円 |
| 自己資本比率 | 当期末 48.1% / 前期末 51.7% |
| 総資産 | 6,871百万円 |
| 純資産 | 3,303百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,402百万円（前年比 +7.7%） / 営業利益 -22百万円 / 経常利益 -10百万円 / 純利益 -13百万円 |
| 業績予想の修正 | 非開示 → 売上高 5,402 / 営業利益 -22 / 経常利益 -10 / 純利益 -13 |
| 年間配当予想 | 75円 → 75円（0.0%） |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 当期 非開示 / 前年同期 特別利益 雇用調整助成金 51,540千円 / 特別損失 減損損失 70,130千円、その他 5,735千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 415,841株 |
| 期末自己株式数 | 61,995株 |
| 業績の増減要因 | 主力製品の拡販、新規顧客の掘り起こし、SNS・Web会議型アプリの活用による営業活動で売上高が増加した一方、燃料単価の高騰により製造コストが上昇した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主力製品の拡販や新規顧客の掘り起こし、SNSを活用した商品PR、Web会議型アプリによるリモート営業に努めた結果、売上高が増加した。工場の稼働スケジュールの見直し、工程管理の強化、効率生産によるコスト削減に努めたが、燃料単価の高騰により製造コストが上昇した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。