読む価値
42定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-46.7
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年4月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高3,098百万円前年比 -10.1%進捗 23.7%
営業利益197百万円前年比 -46.7%進捗 17.5%
経常利益211百万円前年比 -43.0%進捗 19.7%
純利益（親会社株主帰属）140百万円前年比 -43.2%進捗 19.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益16.25円
期末の財政状態
総資産18,235百万円
うち純資産 14,663 百万円自己資本比率 80.4%前期末比 +1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高建築関連 1,039.64百万円（前年比 -14.7%）、プラント関連 2,058.7百万円（前年比 -7.5%）
セグメント別利益建築関連 197.10百万円（前年比 -23.3%）、プラント関連 327.95百万円（前年比 -12.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,050百万円（前年比 -9.3%）
営業利益1,125百万円（前年比 -30.2%）
経常利益1,070百万円（前年比 -33.3%）
純利益734百万円（前年比 -37.7%）
年間配当予想40.00円 → 40.00円（0.0%）
業績の増減要因
建築関連ではデータセンター向け耐火被覆工事が増加した一方、物流施設・オフィス向け工事が減少し、前期に売上を押し上げた大型案件向け販売が完了した。プラント関連ではメンテナンス工事が増加した一方、建設工事と商品販売が減少した。営業利益は売上総利益の減少と研究設備関連に伴う販管費の増加により減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失当期は計上なし。前年同期は4,082千円（プラント関連）。
特別損益の内訳当期は特別利益なし、特別損失なし。前年同期は減損損失4,082千円。
減価償却費81,824千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数8,707,200株
期末自己株式数40,193株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 3,098百万円（前年比 -10.1%） |
| 営業利益 | 197百万円（前年比 -46.7%） |
| 経常利益 | 211百万円（前年比 -43.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 140百万円（前年比 -43.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 16.25円 |
| 自己資本比率 | 当期末 80.4 / 前期末 78.6 |
| 総資産 | 18,235百万円 |
| 純資産 | 14,663百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,050百万円（前年比 -9.3%） / 営業利益 1,125百万円（前年比 -30.2%） / 経常利益 1,070百万円（前年比 -33.3%） / 純利益 734百万円（前年比 -37.7%） |
| 年間配当予想 | 40.00円 → 40.00円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 建築関連 1,039.64百万円（前年比 -14.7%）、プラント関連 2,058.7百万円（前年比 -7.5%） |
| セグメント別利益 | 建築関連 197.10百万円（前年比 -23.3%）、プラント関連 327.95百万円（前年比 -12.2%） |
| 減価償却費 | 81,824千円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし。前年同期は4,082千円（プラント関連）。 |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益なし、特別損失なし。前年同期は減損損失4,082千円。 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 8,707,200株 |
| 期末自己株式数 | 40,193株 |
| 業績の増減要因 | 建築関連ではデータセンター向け耐火被覆工事が増加した一方、物流施設・オフィス向け工事が減少し、前期に売上を押し上げた大型案件向け販売が完了した。プラント関連ではメンテナンス工事が増加した一方、建設工事と商品販売が減少した。営業利益は売上総利益の減少と研究設備関連に伴う販管費の増加により減益となった。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。建築関連では物流施設・オフィス向け工事の減少や前期に売上を計上した大型案件向け販売の完了、プラント関連では建設工事と商品販売の減少により売上高が減少した。営業利益は、売上総利益の減少と研究設備関連に伴う販売費及び一般管理費の増加により減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。