東京窯業（5363）・方針再掲
経常利益と目標達成度を反映する役員報酬方針
FY2022に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動報酬における利益目標の設定181社が書いているテーマ・逆風2社・追い風129社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている181社のうち14社を表示しています。上の文は181社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標（経常利益）及び各取締役の目標達成度を含む業績・貢献度を反映した現金報酬とし、各事業年度の実績に応じて算出された額を月額報酬の業績連動分、または、賞与として毎年一定の時期に支給する。」
経常利益と各取締役の目標達成度・業績貢献度を反映する業績連動報酬の方針を継続している。基準年度の業績連動報酬は報酬総額の30％と記載されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標（経常利益）及び各取締役の目標達成度を含む業績・貢献度を反映した現金報酬とし、各事業年度の実績に応じて算出された額を月額報酬の業績連動分、または、賞与として毎年一定の時期に支給する。」
取締役報酬について、経常利益と各取締役の目標達成度・業績貢献度を反映する業績連動報酬の方針を開示している。