東京窯業（5363）・施策削除
新型コロナウイルス感染防止とコスト圧縮による事業継続
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
コロナ禍の全社危機対応方針（安全・損失・資金）42社が書いているテーマ・逆風26社・追い風14社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている42社のうち14社を表示しています。上の文は42社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026削除有価証券報告書当年度の対処すべき課題・経営環境では、従来の新型コロナウイルス感染防止や在宅勤務等の具体的施策を記載していない。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社は従業員並びにお取引先の安全確保を最優先とし、継続して感染防止に努め必要な対応を実施するとともに、影響が最小限となるよう事業活動の継続を図って参ります。」
従業員・取引先の安全確保、感染防止、必要な対応の実施、事業活動の継続を図る方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、当社は従業員並びにお取引先の安全確保を最優先とし、継続して感染防止に努め必要な対応を実施するとともに、影響が最小限となるよう事業活動の継続を図って参ります。」
従業員・取引先の安全確保、感染防止、必要な対応の実施、事業活動の継続を図る方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「在宅勤務や社内及び取引先との会議方法変更等、感染症対策を導入しながらコスト削減などの経営合理化にも努めてまいりました。」
在宅勤務、会議方法変更などの感染症対策を導入しつつ、コスト削減などの経営合理化を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「在宅勤務や社内及び取引先との会議方法変更等、感染症対策を導入しながらコスト削減などの経営合理化にも努めてまいりました。」
感染症対策として在宅勤務および社内・取引先との会議方法変更を導入し、コスト削減などの経営合理化を進めている。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、新型コロナウィルス感染拡大防止への対応が緊急の課題となりますが、当社は従業員並びにお取引先の安全確保を最優先とし、新型コロナウィルス感染防止に努めるとともに、徹底的なコスト圧縮を推し進め、影響が最小限となるよう事業活動の継続を図って参ります。」
従業員・取引先の安全確保、感染防止、徹底的なコスト圧縮、事業活動の継続を新たな緊急課題・対応策として示している。