東京窯業（5363）・リスク顕在化
欧州子会社TYK Ltd.の採算悪化と固定資産減損
FY2022に初出。3回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外子会社の継続赤字と事業用資産減損26社が書いているテーマ・逆風28社・追い風0社
東京窯業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。9社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当社子会社であるTYK Ltd.が営む耐火物製造事業については、原材料費をはじめとした製造コストの上昇に対し、引き続き厳しい経営を強いられましたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
前年度に減損損失の認識不要と判断された後、TYK Ltd.で再び17,080千円の減損損失を計上した。原材料費等の製造コスト上昇による採算悪化が継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当該連結子会社の固定資産の帳簿価額と割引前将来キャッシュ・フローを比較した結果、減損損失の認識は不要と判断しております。」
前年度にTYK Ltd.で減損損失を計上した後、当年度は固定資産について減損損失の認識は不要と判断している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社子会社であるTYK Ltd.において、前期に策定した事業計画と実績との乖離が大きくなっており、赤字幅が拡大したことなどから減損の兆候ありと判断しました。」
TYK Ltd.で事業計画との差異拡大と赤字幅拡大が生じ、建物・窯炉・機械装置等について1億839万円の減損損失を計上した。