日本坩堝（5355）・リスク再掲
請負工事の検収・収益認識による売上期間帰属リスク
FY2022に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
2記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
物件売却・請負工事の引渡時期による売上計上変動18社が書いているテーマ・逆風18社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「エンジニアリング事業は、工業炉の新設工事、焼却設備等の補修工事など工事完了時のお客さまによる検収において、契約毎に異なる材質・寸法等の仕様確認や試運転による慎重な確認が実施され、また耐火物事業の製品販売に比し１件当たりの取引額が多額になるケースが多いことから、売上の期間帰属等に関し当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
請負工事の検収・仕様確認・試運転による売上期間帰属リスクと、適正な収益認識に努める対応方針を再確認している。 - FY2022初出有価証券報告書
「エンジニアリング事業の工事完了時のお客さまによる検収において、契約毎に異なる材質・寸法等の仕様確認や試運転による慎重な確認が実施され、また耐火物事業の製品販売に比し１件当たりの取引額が多額になるケースが多いことから、売上の期間帰属等に関し当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
エンジニアリング事業では、検収、仕様確認、試運転、取引額の大きさにより売上の期間帰属等が業績に影響する可能性を新たなリスクとして開示した。