日本坩堝（5355）・リスク顕在化
多品種棚卸資産の販売価格低下・滞留による評価損リスク
FY2022に初出。2回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
滞留・処分見込み棚卸資産の評価損見積り46社が書いているテーマ・逆風45社・追い風1社
日本坩堝がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている46社のうち14社を表示しています。上の文は46社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「棚卸資産評価損（△は戻入額）は戻入との純額を記載しております。」
多品種棚卸資産について、当期に5,458千円の棚卸資産評価損を計上しており、販売価格・滞留期間による評価リスクが実績化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社の製品及び商品のサイズや材質は得意先や用途により異なるため、多品種の在庫を保有しております。これらの棚卸資産は、販売価格が低下した場合には帳簿価額を時価まで切り下げ、また直近で動きのない場合には滞留期間に応じて評価損を計上しております。したがって、販売価格や滞留期間によっては、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
多品種在庫について、販売価格低下や滞留期間に応じた評価損が業績に影響する可能性と、内部統制手続による適正評価の方針を初めて独立したリスクとして示した。