この期間の実績
第1四半期2026年4月1日〜2026年6月30日連結IFRS帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
自動車関連の新車組付け用製品・補修用製品の販売伸長、生成AI関連・先端ロジック半導体向け販売の堅調さ、Niterra Materialsの連結子会社化、メディカル事業の固定費削減、円安、投資有価証券評価益99,527百万円。
該当事項なし
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 203,705百万円(前年比 +19.9%) |
| 営業利益 | 41,778百万円(前年比 +24.4%) |
| 経常利益 | 142,213百万円(前年比 +324.2%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 97,267百万円(前年比 +307.7%) |
| 1株当たり当期純利益 | 497円96銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 63.7 / 前期末 62.8 |
| 総資産 | 1,328,536百万円 |
| 純資産 | 850,272百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 16,995百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 37,450百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -34,805百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 212,050百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 790,000百万円(前年比 +8.0%) / 営業利益 150,000百万円(前年比 +8.6%) / 経常利益 150,000百万円(前年比 -9.4%) / 純利益 105,000百万円(前年比 -7.0%) |
| 年間配当予想 | 205円(分割考慮前・1株当たり年間) → 210円(分割考慮前・1株当たり年間)(+2.4%) |
| セグメント別売上高 | セグメント 自動車関連 / 売上高 164,090百万円 / 前年同期比_pct 17.2、セグメント コンポーネント・ソリューション / 売上高 36,170百万円 / 前年同期比_pct 29.4 |
| セグメント別利益 | セグメント 自動車関連 / セグメント利益 40,745百万円 / 前年同期比_pct 22.6、セグメント コンポーネント・ソリューション / セグメント利益 1,421百万円 / 前年同期比_pct 485.6 |
| 減価償却費 | 11,109百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 無 / 除外 無 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2026年7月31日開催の取締役会で、2026年9月30日を基準日として普通株式1株を2株に分割することを決議 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 199,247,720 |
| 期末自己株式数 | 4,246,302 |
| 業績の増減要因 | 自動車関連の新車組付け用製品・補修用製品の販売伸長、生成AI関連・先端ロジック半導体向け販売の堅調さ、Niterra Materialsの連結子会社化、メディカル事業の固定費削減、円安、投資有価証券評価益99,527百万円。 |
この書類が述べていない項目(8件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自動車関連では新車組付け用製品と補修用製品の販売が伸長し、コンポーネント・ソリューションでは生成AI関連・先端ロジック半導体向け販売、Niterra Materialsの連結子会社化、メディカル事業の固定費削減が寄与した。また、投資有価証券の公正価値評価により99,527百万円の評価益を計上した。通期予想を変更しなかった理由として、貴金属価格、中東情勢、中国の輸出規制、投資有価証券の市場価格変動などにより、修正の前提を置くことが困難であると説明している。