ノリタケ（5331）・リスク再掲
地震・火災による生産停止リスク
FY2018に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク474社が書いているテーマ・逆風487社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中31社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの493件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「これらの拠点、特に製造拠点では、地震や火災等の災害、台風や豪雨等の気候変動に伴う異常気象により重大な被害が発生した場合には、相当期間にわたって生産活動が停止し、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
地震・火災に加え、台風・豪雨等の異常気象による生産停止リスクと、生産拠点分散による対応が継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「工業機材事業においては、需要地生産の観点からグローバルな生産体制を展開しており、セラミック・マテリアル事業においては、電子・半導体分野向けの製品について、国内生産拠点を増加してリスクの分散を図っております。」
地震・火災や異常気象による生産停止リスクに対し、グローバルな需要地生産と国内生産拠点の増加によるリスク分散が具体的に記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかしながら、これらの拠点、特に製造拠点では、地震や火災等の災害、台風や豪雨等の気候変動に伴う異常気象により重大な被害が発生した場合には、相当期間にわたって生産活動が停止し、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の地震・火災による生産停止リスクに加え、台風・豪雨など気候変動に伴う異常気象がリスク要因として明示され、対象範囲が拡大している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの拠点、特に工場では、地震や火災等により重大な被害が発生した場合には、相当期間にわたって生産活動が停止し、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
地震・火災による工場の生産停止リスクと、防災規程・防災体制づくりが継続して開示されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「これらの拠点、特に工場では、地震や火災等により重大な被害が発生した場合には、相当期間にわたって生産活動が停止し、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の工場における地震・火災等による重大被害と、相当期間の生産停止がリスクとして明示されている。防災規程・防災体制づくりも記載されている。