東洋炭素（5310）・リスク削除
多孔質炭素事業の販売計画未達と製造設備減損
FY2016-Q2に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載はFY2018。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・設備投資の回収不能・減損52社が書いているテーマ・逆風54社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中19社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018削除有価証券報告書
「多孔質炭素CNovel(R) (クノーベル(R))は、従来の研究段階から、初期量産および用途展開へと重心を移しており、」
従来記載されていた多孔質炭素事業の販売計画未達見込みと製造設備減損の説明は、当年度の本文では再掲されていない。なお、別途、生産技術センター等に関する減損損失が記載されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「東洋炭素株式会社の多孔質炭素事業に関する一部製造設備については、販売計画が当初想定を下回る見込みとなった結果、生産量の低下により稼働率が著しく低下した状態にあり、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。」
多孔質炭素事業の販売計画未達見込みと低稼働率を理由に、当該製造設備について290百万円の減損損失を計上したことを引き続き説明している。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「東洋炭素株式会社の多孔質炭素事業に関する一部製造設備については、販売計画が当初想定を下回る見込みとなった結果、生産量の低下により稼働率が著しく低下した状態にあり、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。」
本社の多孔質炭素事業に関する製造設備について290百万円の減損損失を計上し、回収可能価額はゼロとしている。