東洋炭素（5310）・事実AI・EV需要の顕在化
デジタル・トランスフォーメーションとカーボンニュートラルによる需要機会
FY2020に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
EV・HEV・有機EL・AI半導体関連需要の拡大26社が書いているテーマ・逆風0社・追い風29社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。23社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1AI・EV需要の顕在化有価証券報告書
「しかし、期後半にかけては、AI関連の幅広い分野において需要が拡大した他、エネルギー価格高騰の影響によりEVの需要が緩やかな回復基調となったこと等により、在庫調整が一巡し、当企業グループにおける受注も増加する等、明るい兆しが見え始めてきました。」
従来のデジタル投資・カーボンニュートラルによる需要機会に加え、AI関連分野の需要拡大とEV需要の緩やかな回復を新たな需要機会として記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当企業グループにおきましては、デジタル投資やカーボンニュートラル実現の動きが継続すること等により、エレクトロニクスやモビリティ、エネルギー等の産業を中心に、着実な需要が見込まれます。」
デジタル投資とカーボンニュートラルの進展を、エレクトロニクス、モビリティ、エネルギー分野の需要機会として引き続き位置付けている。 - FY2022循環型社会・デジタル社会への拡張有価証券報告書
「一方で、これらの課題解決も含めて産業構造やライフスタイルの変化が生じており、デジタル社会や循環型社会の急速な進展はその顕著な一例であります。」
従来のDX・カーボンニュートラルによる需要機会に加え、デジタル社会・循環型社会の進展と新たなニーズを事業機会として位置付けている。 - FY2020初出有価証券報告書
「コロナ後における経済構造転換の牽引役であるデジタル・トランスフォーメーションやカーボンニュートラル等の技術革新が、より一層加速することにより、エレクトロニクスや自動車などの産業を中心に、着実な需要が見込まれます。」
DXやカーボンニュートラル等の技術革新が加速し、エレクトロニクスや自動車を中心に需要が見込まれるとの経営環境認識を新たに示している。