東洋炭素（5310）・事実再掲
上海永信東洋炭素有限公司の持分法適用
FY2016-Q3に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
重要性増加による関連会社の持分法適用追加52社が書いているテーマ・逆風1社・追い風7社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「持分法適用の関連会社数 2社 会社名 ATNグラファイト・テクノロジー株式会社 上海永信東洋炭素有限公司」
上海永信東洋炭素有限公司に加え、ATNグラファイト・テクノロジー株式会社を含む2社を持分法適用関連会社として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「持分法適用の関連会社数 2社 会社名 ATNグラファイト・テクノロジー㈱ 上海永信東洋炭素有限公司」
上海永信東洋炭素有限公司は引き続き持分法適用関連会社として開示され、持分法適用会社全体はATNグラファイト・テクノロジー㈱を加えた2社となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「持分法適用の関連会社数 1社 会社名 上海永信東洋炭素有限公司」
上海永信東洋炭素有限公司を引き続き持分法適用関連会社として開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「持分法適用の関連会社数 1社 会社名 上海永信東洋炭素有限公司」
上海永信東洋炭素有限公司を引き続き持分法適用関連会社として開示している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、上海永信東洋炭素有限公司は重要性が増したため、持分法適用の範囲に含めております。」
上海永信東洋炭素有限公司について、重要性の増加を理由に第1四半期連結会計期間から持分法適用の範囲に含めたことを開示している。