東洋炭素（5310）・方針前進
ROE・利益率・売上高・株主総利回りに連動する役員インセンティブ報酬
FY2019に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2023。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動型の役員・従業員報酬制度403社が書いているテーマ・逆風0社・追い風395社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの416件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023前進有価証券報告書
「2024年１月25日開催の取締役会において中長期インセンティブ報酬への業績指標の追加ならびにESG指標の新設を決議しました。」
中長期インセンティブ報酬に営業利益、株式成長率、ROE、売上高に加えてCDP気候変動スコアとグローバルエンゲージメントサーベイを組み込む決定を開示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「業績評価期間は将来の３から５事業年度以内とし、業績評価期間開始事業年度において業績評価期間最終事業年度の業績目標を設定する。業績評価指標は、中期経営計画で重視する業績指標である「売上高」、「ROE」ならびに「当社株式成長率」としております。」
役員インセンティブについて、短期・中長期報酬の変動幅、3～5事業年度の評価期間、売上高・ROE・株式成長率を用いる仕組みを具体化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「報酬額全体に占める①「基本報酬」、②「目標業績を達成した場合に支給される短期インセンティブ報酬」、③「目標業績を達成した場合に支給される中長期インセンティブ報酬」の割合は、概ね60％：20％：20％であり、上位役位ほど変動報酬の割合を高める設計としております。」
役員報酬を基本報酬・短期インセンティブ・中長期インセンティブで構成し、短期はROE・営業利益率・個人評価、中長期は売上高・ROE・当社株式成長率を評価指標とする仕組みを開示している。