東洋炭素（5310）・リスク顕在化
生産技術センター等の事業計画困難による減損
FY2018に初出。2回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載はFY2023。
2記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・設備投資の回収不能・減損52社が書いているテーマ・逆風54社・追い風0社
東洋炭素がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023顕在化有価証券報告書
「東洋炭素株式会社の萩原工場の一部の設備については、市場環境の変化により、遊休状態にあり、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。」
萩原工場の一部設備が市場環境の変化により遊休状態となり、71百万円の減損損失を計上した。GTDについても48百万円の減損損失を計上している。 - FY2018初出有価証券報告書
「東洋炭素株式会社の生産技術センターの一部の設備については、市場環境の変化により、投下資本の回収が見込めなくなったことから、当初の事業計画の執行が困難であると判断し、当該設備を研究開発設備として使用することとなったため、減損損失を認識しております。」
市場環境の変化で投下資本の回収が見込めず、当初計画の執行困難と設備用途変更に至り、生産技術センターで497百万円、東洋炭素（浙江）有限公司で37百万円を含む減損損失534百万円を計上した。