日本カーボン（5302）・施策再掲
Nippon Kornmeyer Carbon Group社の取得と持分法適用
FY2016-Q2に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
Nippon Kornmeyer Carbon Group社の取得・持分法適用1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「炭素製品の加工………また、持分法適用関連会社Nippon Kornmeyer Carbon Group GmbHにおいて加工しております。」
Nippon Kornmeyer Carbon Group GmbHを持分法適用関連会社とし、加工・販売面で関係を維持している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「Nippon Kornmeyer Carbon Group社を持分法の適用の範囲に含めております。」
Nippon Kornmeyer Carbon Group社を持分法適用関連会社とする状態が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「Nippon Kornmeyer Carbon Group社を持分法の適用の範囲に含めております。」
同社を持分法適用関連会社とする状態が通期でも継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「Nippon Kornmeyer Carbon Group社を持分法の適用の範囲に含めております。」
同社を持分法適用関連会社とする状態が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「Nippon Kornmeyer Carbon Group社を持分法の適用の範囲に含めております。」
同社を持分法適用関連会社として扱う状態が通期でも継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間よりNippon Kornmeyer Carbon Group社（旧社名：KOGO Kornmeyer Graphit社）を株式の取得により持分法適用の範囲に含めております。」
株式取得により同社を持分法適用会社とした取り扱いが引き続き記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間よりNippon Kornmeyer Carbon Group社（旧社名：KOGO Kornmeyer Graphit社）を株式の取得により持分法適用の範囲に含めております。」
株式取得を通じて同社を持分法適用会社とする資本面の取り組みが実施された。