日本カーボン（5302）・施策再掲
炭化けい素関連製品の収益分解情報における区分掲記
FY2022-Q2に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益の製品区分別分解開示59社が書いているテーマ・逆風1社・追い風1社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている59社のうち14社を表示しています。上の文は59社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項(セグメント情報等)３ 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載のとおりであります。」
炭素製品関連、炭化けい素関連製品、その他の区分による収益分解情報の開示が通期でも継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は「炭素製品関連」で92百万円増加、「その他」で4百万円増加しております。また、セグメント利益は46百万円増加しております。」
収益認識基準適用後の収益分解情報として、炭素製品関連、炭化けい素関連製品、その他の区分掲記が通期で行われた。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「第１四半期連結累計期間の分解情報「その他」に含めていた炭化けい素関連製品を当第2四半期連結累計期間より区分掲記しております。」
収益認識会計基準の適用後の収益分解情報において、第1四半期まで「その他」に含めていた炭化けい素関連製品を、第2四半期累計期間から独立して表示する開示上の変更が初めて示された。