日本カーボン（5302）・施策再定義
新しい技術への挑戦
FY2016-Q3に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
7記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新技術への対応・技術領域の拡大50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風52社
日本カーボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。29社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「お客様の多岐にわたるニーズにお応えするため、既存製品の高性能化及びコストダウンに繋がる新たな技術の開発を行っております。また、既存製品の新たな用途開拓も継続的に行っております。」
新技術への取り組みが、既存製品の高性能化・コストダウンと新用途開拓を含む研究開発として具体化されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「半導体製造用、太陽電池製造用、工業炉用等向けの炭素繊維関連製品は、性能向上と品質安定化のため、更には付加価値向上と新規用途開拓のための開発を進めております。」
炭素繊維関連製品について、性能・品質の向上、付加価値向上、新規用途開拓を目的とする開発が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「③ 新技術・次世代製品の開発強化」
新技術・次世代製品の開発強化が、2019年の主要施策として引き続き明示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「③ 新技術・次世代製品の開発強化」
第3四半期では明示されなかった新技術・次世代製品の開発強化が、2018年度の主要施策として再び明示されている。 - FY2017-Q3削除有価証券報告書
「また昨年よりグループ一丸となって取り組んできたセグメント別事業の最適化や原価低減等の効果が見られた結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高193億5千1百万円（前年同四半期比17.3％増）、営業利益13億7千3百万円（前年同四半期は9億7千2百万円の営業損失）、経常利益14億4千4百万円（前年同四半期は10億4千9百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益9億9千5百万円（前年同四半期は12億8千6百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
「新しい技術への挑戦」や「新技術・次世代製品の開発強化」の明示はなく、事業最適化・原価低減の効果が中心に記載されている。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「新技術・次世代製品の開発強化等にグループ一丸となって取組んでまいりました。」
「新しい技術への挑戦」から、新技術に加えて次世代製品の開発を強化する施策へ表現が具体化・再整理されている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「「新しい技術への挑戦と製品の高付加価値化」を推進し」
収益体質確立に向けた新技術への挑戦が、明示的な戦略的取り組みとして初めて記載されている。