東海カーボン（5301）・事実再掲
環境規制・EV政策による負極材市場の拡大
FY2018-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2019-Q2。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境規制・EV政策による負極材需要拡大1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の市場は、CO2排出規制の強化、米国でのZero-Emission-Vehicle規制の対象メーカー拡大、中国でのNew-Energy-Vehicle施策の導入等により拡大しておりますが、前年同期比で数量が伸びずに売上高は減少いたしました。」
環境規制・EV政策による市場拡大の説明を継続。ただし当四半期は顧客数量の伸びが伴わず、負極材売上高は減少。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の市場は、CO2排出規制の強化、米国でのZero-Emission-Vehicle規制の対象メーカー拡大、中国でのNew-Energy-Vehicle施策の導入等により拡大しております。」
欧米・中国の環境規制およびEV関連施策が負極材市場拡大の要因であるとの説明を継続。 - FY2018再掲有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の市場は、欧州でのCO2排出規制の強化、米国でのZero-Emission-Vehicle規制の拡大、中国でのNew-Energy-Vehicle施策の導入等により拡大しております。」
欧州・米国・中国の環境規制およびEV関連施策が負極材市場拡大の要因であるとの説明を継続。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の市場は、欧州でのCO2排出規制の強化、米国でのZero-Emission-Vehicle規制の対象メーカー拡大、中国でのNew-Energy-Vehicle施策の導入等により拡大しております。」
環境規制・EV関連政策を負極材市場拡大の要因とする説明を継続し、欧州を含む具体的な要因を記載。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の市場は、CO2排出規制の強化、米国でのZero-Emission-Vehicle規制の対象メーカー拡大、中国でのNew-Energy-Vehicle施策の導入等により拡大しております。」
CO2排出規制、米国のZero-Emission-Vehicle規制、中国のNew-Energy-Vehicle施策を負極材市場拡大の要因として初めて具体的に列挙。