統合シナジーの創出と業界をリードするメーカーとしての地位確立
FY2019-Q3に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-27。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-27実績引用その他開示
「今回の本指数への選定は、継続的な利益成長や増配、株式分割の実施など、企業価値向上に向けた取組みが一定の評価をいただいたものと受け止めております。今後も株主及び投資家のみなさまのご期待に添えるよう、更なる企業価値の向上を目指してまいります。」
JPX日経中小型株指数の構成銘柄選定を、継続的な利益成長・増配・株式分割など企業価値向上に向けた取組みが評価された結果として引用し、今後の企業価値向上を引き続き示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度を最終年度とする第２次中期経営計画において、「主力事業の深掘りによるオーガニック成長の推進」、「成長事業の育成と新たな収益機会の獲得」、「持続的成長を可能とするための経営基盤の整備」に取り組み、更なる企業価値向上に努めてまいりました。」
第2次中期経営計画の最終年度において、企業価値向上に向けた3つの重点方針を実行したと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、今年度を最終年度とする第２次中期経営計画において、「主力事業の深掘りによるオーガニック成長の推進」、「成長事業の育成と新たな収益機会の獲得」、「持続的成長を可能とするための経営基盤の整備」に取り組み、更なる企業価値向上に努めております。」
第2次中期経営計画の最終年度において、3つの重点方針と企業価値向上を引き続き掲げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、今年度を最終年度とする第２次中期経営計画において、「主力事業の深掘りによるオーガニック成長の推進」、「成長事業の育成と新たな収益機会の獲得」、「持続的成長を可能とするための経営基盤の整備」に取り組み、更なる企業価値向上に努めております。」
第2次中期経営計画の最終年度において、3つの重点方針を通じた企業価値向上を引き続き掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「今年度を最終年度とする第2次中期経営計画において、「主力事業の深掘りによるオーガニック成長の推進」、「成長事業の育成と新たな収益機会の獲得」、「持続的成長を可能とするための経営基盤の整備」に取り組み、更なる企業価値向上に努めております。」
第2次中期経営計画の最終年度において、3つの重点方針を通じた企業価値向上を引き続き掲げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、グループの中核であるゼニス羽田株式会社と株式会社ホクコンが４月１日に合併し、2024年３月期を最終年度とする第二次中期経営計画をスタートさせました。」
両社合併後に2024年3月期を最終年度とする第二次中期経営計画を進めていることを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、グループの中核であるゼニス羽田株式会社と株式会社ホクコンが４月１日に合併し、2024年３月期を最終年度とする第二次中期経営計画をスタートさせました。」
経営統合後の企業価値向上を目指す流れの中で、両社合併と新たな中期経営計画の開始を示しているが、統合シナジーの達成自体は記載していない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「本合併は、各子会社の経営資源を統合する事で経営の効率化を図り、当社グループ全体の企業価値を向上させることを目的としております。」
子会社合併の目的として、経営資源の統合、経営効率化、企業価値向上を改めて示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「その結果、売上高は28,372百万円（前年同期比28.2％増）、営業利益は3,602百万円（前年同期比37.1％増）となりました。」
経営統合シナジーについて、コンクリート事業で具体的施策を実行し、売上高・営業利益の実績を開示している。統合シナジー全体の達成とは記載していない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「我々は経営統合によって強固な経営基盤を構築するとともに、両社から引継がれる事業基盤を共有することで最大限の統合シナジーを創出し、企業価値の拡大と業界をリードするメーカーとしての地位確立を目指すものであります。」
企業結合の目的として、統合シナジー、企業価値拡大、業界をリードするメーカーとしての地位確立を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「我々は経営統合によって強固な経営基盤を構築するとともに、両社から引継がれる事業基盤を共有することで最大限の統合シナジーを創出し、企業価値の拡大と業界をリードするメーカーとしての地位確立を目指すものであります。」
統合の到達点として、強固な経営基盤、最大限の統合シナジー、企業価値の拡大、業界をリードする地位を示している。