読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
16.1
%（営業利益の前年同期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高37,514,660千円前年比 -0.7%
営業利益6,143,902千円前年比 +16.1%
経常利益6,434,995千円前年比 +14.2%
純利益（親会社株主帰属）4,242,127千円前年比 +12.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益482.89円
期末の財政状態
総資産47,419,962千円
うち純資産 29,196,202 千円自己資本比率 61.3%前期末比 +4.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,995,279
投資-1,141,062
財務-2,617,873
純増減+1,236,344
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高12,130,422千円
セグメント別売上高
コンクリート事業28,414,86080.4%-0.4%
パイル事業2,343,2356.6%-19.0%
防災事業4,565,60412.9%+9.5%
セグメント別利益
コンクリート事業5,549,88181.3%+13.6%
パイル事業85,2881.2%+15.3%
防災事業1,194,03517.5%+1.7%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高39,000百万円
営業利益6,200百万円
経常利益6,500百万円
純利益4,350百万円
年間配当予想非開示 → 25円／株
業績の増減要因
低採算製品の見直し及び高付加価値製品の販売、販売単価の上昇。パイル事業では運送費の削減及び人員の合理化、防災事業では高付加価値製品の出荷が堅調に推移した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象自己株式の取得、従業員向け株式給付信託の導入に伴う第三者割当による自己株式処分、株式分割及び定款変更、退職給付制度の一部を確定拠出年金制度へ移行することが記載されている。
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 85,905千円 / 特別損失 固定資産売却損 632千円、固定資産除却損 8,920千円、関係会社株式売却損 28,417千円、退職給付制度改定損 91,383千円
減価償却費821,377千円
期末発行済株式数10,184,450株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 37,514,660千円（前年比 -0.7%） |
| 営業利益 | 6,143,902千円（前年比 +16.1%） |
| 経常利益 | 6,434,995千円（前年比 +14.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,242,127千円（前年比 +12.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 482.89円 |
| 自己資本比率 | 当期末 61.3 / 前期末 56.6 |
| 総資産 | 47,419,962千円 |
| 純資産 | 29,196,202千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,995,279千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,141,062千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,617,873千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 12,130,422千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 39,000百万円 / 営業利益 6,200百万円 / 経常利益 6,500百万円 / 純利益 4,350百万円 |
| 年間配当予想 | 非開示 → 25円／株 |
| セグメント別売上高 | コンクリート事業 28,414,860千円（前年比 -0.4%） / パイル事業 2,343,235千円（前年比 -19.0%） / 防災事業 4,565,604千円（前年比 +9.5%） |
| セグメント別利益 | コンクリート事業 5,549,881千円（前年比 +13.6%） / パイル事業 85,288千円（前年比 +15.3%） / 防災事業 1,194,035千円（前年比 +1.7%） |
| 減価償却費 | 821,377千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 85,905千円 / 特別損失 固定資産売却損 632千円、固定資産除却損 8,920千円、関係会社株式売却損 28,417千円、退職給付制度改定損 91,383千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 自己株式の取得、従業員向け株式給付信託の導入に伴う第三者割当による自己株式処分、株式分割及び定款変更、退職給付制度の一部を確定拠出年金制度へ移行することが記載されている。 |
| 期末発行済株式数 | 10,184,450株 |
| 業績の増減要因 | 低採算製品の見直し及び高付加価値製品の販売、販売単価の上昇。パイル事業では運送費の削減及び人員の合理化、防災事業では高付加価値製品の出荷が堅調に推移した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。低採算製品の見直し及び高付加価値製品の販売に注力し、販売単価の上昇に努めた。パイル事業では運送費の削減及び人員の合理化、防災事業では高付加価値製品の出荷が堅調に推移した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。