原材料・資材・経費の価格上昇の販売価格転嫁
FY2022に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「これらに伴うコストアップへの対処として、利益率の改善や販売価格への転嫁にも取り組んでおります。」
賃金、原材料、資材、経費の上昇に対し、利益率改善と販売価格転嫁を組み合わせて対応する方針を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「これらに伴うコストアップへの対処として、利益率の改善や販売価格への転嫁にも取り組んでまいります。」
賃金、原材料、資材、経費の上昇に対し、利益率改善と販売価格転嫁を組み合わせて対応する方針を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「これらに伴うコストアップへの対処として、利益率の改善や販売価格への転嫁にも取り組んでおります。」
賃金・原材料・資材・経費の上昇に対し、利益率改善と販売価格転嫁を組み合わせて対処する方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは徹底した工場生産量の平準化による原価低減と柔軟な販売価格への転嫁により、係る原価の上昇をカバーできるよう努めてまいりました。」
工場生産量の平準化による原価低減と、柔軟な販売価格への転嫁を組み合わせて原価上昇をカバーする方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは徹底した工場生産量の平準化による原価低減と柔軟な販売価格への転嫁により、係る原価の上昇をカバーできるよう努めてまいります。」
工場生産量の平準化による原価低減と、柔軟な販売価格への転嫁を組み合わせて原価上昇をカバーする方針を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループでは徹底した工場生産量の平準化による原価低減と柔軟な販売価格への転嫁により、係る原価の上昇をカバーできるよう努めてまいります。」
原材料・資材・経費の価格上昇への対応について、従来の販売価格転嫁に加え、工場生産量の平準化による原価低減と柔軟な価格転嫁を組み合わせる表現へ変化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、原油高やウクライナ情勢等に起因する諸品目の大幅な価格高騰などを要因として、当社グループにおいても原材料並びに資材・経費の価格上昇は避けられない状況と受け止め、係る原価の上昇を販売価格へ転嫁することが企業存続の必須条件と心得て対処しております。」
原材料・資材・経費の価格上昇を販売価格へ転嫁する方針を、企業存続の必須条件として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、原油の高騰、円安の進行、ウクライナ情勢等に起因する諸品目の大幅な価格高騰などを要因として、当社グループにおいても原材料並びに資材・経費の価格上昇は避けられない状況と受け止め、係る原価の上昇を販売価格へ転嫁することが企業存続の必須条件と心得て対処しております。」
原材料・資材・経費の価格上昇を販売価格へ転嫁する方針を、引き続き企業存続の必須条件として対処している。 - FY2022初出有価証券報告書
「原油の高騰、円安の進行、ウクライナ情勢等に起因する諸品目の大幅な価格高騰などを要因として、当社グループにおいても原材料並びに資材・経費の価格上昇は避けられない状況と受け止め、係る原価の上昇を販売価格へ転嫁することが企業存続の必須条件と心得て対処してまいります。」
原価上昇を新たな経営課題として捉え、原材料・資材・経費の価格上昇を販売価格へ転嫁することを具体的な対応策として初めて明示している。