ヤマックス（5285）・リスク再掲
賃金上昇による人件費コストアップ
FY2024に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025。直近の記載はFY2026-H1。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
最低賃金上昇・ベースアップによる人件費増加27社が書いているテーマ・逆風28社・追い風0社
ヤマックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。11社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、雇用・所得環境の改善を目的とした賃金の上昇に加え、物価上昇圧力による原材料並びに資材・経費の価格上昇や高止まりも継続することが予想されることから」
賃金上昇に伴う人件費増加を、原材料・資材・経費の価格上昇と並ぶコストアップ要因として継続して記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度に比べ8.6％増の169億円となりました。これは主に、売上高の増加や原材料・資材価格の高騰、並びに賃上げに伴うコストの増加によるによるものであります。」
賃上げに伴うコスト増加が売上原価の増加要因として実績に現れたと記載している。 - FY2024初出有価証券報告書
「雇用・所得環境の改善を目的とした賃金の上昇に加え、物価上昇圧力による原材料並びに資材・経費の価格上昇や高止まりも継続されることが予想され」
賃金上昇に伴う人件費増加を、原材料・資材・経費の価格上昇と並ぶコストアップ要因として初めて独立して明示している。