収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用
FY2019に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに86社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客との契約について、以下の５つのステップを適用することにより収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後の5段階による収益認識を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第53期の期首から適用しており、第53期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準を第53期の期首から適用した状態を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第53期の期首から適用しており、第53期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準を第53期の期首から適用した状態を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。これにより、「売上高」と「売上原価」がそれぞれ247,629千円減少しております。」
収益認識会計基準を第１四半期連結会計期間の期首から適用した状態を継続している。当第３四半期累計期間では、有償支給取引の表示変更により売上高と売上原価がそれぞれ247,629千円減少したと開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。これにより、「売上高」と「売上原価」がそれぞれ126,478千円減少しております。」
第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準を適用した状態を継続している。当第２四半期累計期間では、有償支給取引の表示変更により売上高と売上原価がそれぞれ126,478千円減少したと開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年３月期首からの収益認識会計基準の適用を実施した。買戻し契約に該当する有償支給取引の表示変更により、売上高と売上原価がそれぞれ53,486千円減少し、棚卸高の表示も変更している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」は、2022年３月期の期首より適用予定であります。収益は、次の５つのステップを適用し認識されます。」
収益認識基準を2022年3月期首から適用する予定とし、5段階の収益認識手順を継続して記載している。適用による連結財務諸表への影響額は現時点でないとしている。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」は、2022年３月期の期首より適用予定であります。収益は、次の５つのステップを適用し認識されます。」
収益認識基準を2022年3月期の期首から適用する予定とし、契約識別から履行義務充足時の収益認識までの5段階の適用手順を示している。影響額は現時点で評価中としている。