感染症拡大時の事業継続・感染防止対策
FY2020に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、緊急対策本部を組織し、テレワークや時差出勤の推進、集合形式の会議や研修、出張等の自粛などの安全対策の全社的な実施により、顧客とのコミュニケーションを維持しつつ感染防止に努めます。」
緊急対策本部、テレワーク、時差出勤、会議・出張自粛による感染防止と事業継続策を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、緊急対策本部を組織し、テレワークや時差出勤の推進、集合形式の会議や研修、出張等の自粛などの安全対策の全社的な実施により、顧客とのコミュニケーションを維持しつつ感染防止に努めます。」
緊急対策本部、テレワーク、時差出勤、会議・出張自粛による感染防止と事業継続策を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループ（当社および子会社）は、コロナ禍においても円滑な事業活動を維持すべく、テレワークや時差出勤の導入、職場における「三密」の回避、Ｗｅｂ会議システムなどＩＴツール活用などの諸対策を講じながら、顧客のニーズに対応してまいりました。」
従来のテレワーク、時差出勤、三密回避に加え、Web会議システムなどITツールの活用を事業活動維持の具体策として明示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループ（当社および子会社）は、テレワークや時差出勤の導入、出張や会合の自粛、職場における「三密」の回避などの諸対策を講じながら、コロナ禍においても事業活動を維持すべく取組んでまいりました。」
テレワーク、時差出勤、出張・会合の自粛、職場での三密回避を継続し、コロナ禍での事業活動維持に取り組んでいる。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループ（当社および子会社）は、新型コロナウイルス感染症について取引先および従業員の安全、ならびに地域の感染拡大防止を図るべく、テレワークや時差出勤の導入、出張や会合の自粛、職場における「三密」の回避などの諸対策を講じながら、これまでの事業活動を維持すべく取り組んでまいりました。」
テレワーク、時差出勤、出張・会合の自粛、職場での三密回避などの感染防止策を継続しながら事業活動の維持に取り組んでいる。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループでは、緊急対策本部を組織し、テレワークや時差出勤の推進、集合形式の会議や研修、出張等の自粛などの安全対策の実施により、顧客とのコミュニケーションを維持しつつ感染防止に努めております。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、緊急対策本部の組織、テレワーク・時差出勤、集合会議・研修や出張の自粛を初めて具体的に記載した。