読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.7
%（売上高の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高16,321,050千円前年比 +10.7%
営業利益790,687千円前年比 +33.0%
経常利益822,900千円前年比 +28.5%
純利益（親会社株主帰属）577,907千円前年比 +46.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益198円48銭
期末の財政状態
総資産17,205,523千円
うち純資産 8,623,143 千円自己資本比率 50.1%前期末比 +1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+340,774
投資-753,650
財務+367,479
純増減-45,397
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,421,900千円
セグメント別売上高土木資材事業 11,778,460千円（前年比 +14.4%）、景観資材事業 3,538,384千円（前年比 -0.4%）、エクステリア事業 1,004,205千円（前年比 +11.5%）
セグメント別利益土木資材事業 768,710千円（前年比 +58.2%）、景観資材事業 30,365千円（前年比 -71.2%）、エクステリア事業 -8,387千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高153億円
営業利益680百万円
経常利益700百万円
純利益410百万円
年間配当予想55円／株 → 45円／株
株主還元方針2027年度までに連結ベースの配当性向35％以上、総還元性向50％以上
業績の増減要因
土木資材事業において兵庫県における港湾向け製品の拡販が増収に大きく寄与した。増収に加え、高付加価値製品の拡販効果や原材料価格高騰分の販売価格への転嫁を着実に推進したことが奏功した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,693千円 / 特別損失 固定資産売却損 3,083千円、固定資産除却損 10,363千円
減価償却費579,681千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 16,321,050千円（前年比 +10.7%） |
| 営業利益 | 790,687千円（前年比 +33.0%） |
| 経常利益 | 822,900千円（前年比 +28.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 577,907千円（前年比 +46.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 198円48銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 50.1 / 前期末 48.8 |
| 総資産 | 17,205,523千円 |
| 純資産 | 8,623,143千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 340,774千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -753,650千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 367,479千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,421,900千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 153億円 / 営業利益 680百万円 / 経常利益 700百万円 / 純利益 410百万円 |
| 年間配当予想 | 55円／株 → 45円／株 |
| 株主還元方針 | 2027年度までに連結ベースの配当性向35％以上、総還元性向50％以上 |
| セグメント別売上高 | 土木資材事業 11,778,460千円（前年比 +14.4%）、景観資材事業 3,538,384千円（前年比 -0.4%）、エクステリア事業 1,004,205千円（前年比 +11.5%） |
| セグメント別利益 | 土木資材事業 768,710千円（前年比 +58.2%）、景観資材事業 30,365千円（前年比 -71.2%）、エクステリア事業 -8,387千円 |
| 減価償却費 | 579,681千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,693千円 / 特別損失 固定資産売却損 3,083千円、固定資産除却損 10,363千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 土木資材事業において兵庫県における港湾向け製品の拡販が増収に大きく寄与した。増収に加え、高付加価値製品の拡販効果や原材料価格高騰分の販売価格への転嫁を着実に推進したことが奏功した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。土木資材事業で兵庫県の港湾向け製品の拡販が増収に大きく寄与した。増収に加え、高付加価値製品の拡販効果や原材料価格高騰分の販売価格への転嫁を進めたことが利益増加に寄与した。次期は前期の大型物件工事の終了と、中東情勢の悪化に伴う原油供給不安による原材料価格・エネルギーコストの急騰が採算性に影響すると見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。