読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
16.2
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高29,501,023千円前年比 -3.1%
営業利益1,449,951千円前年比 -16.2%
経常利益2,526,557千円前年比 -6.8%
純利益（親会社株主帰属）2,136,169千円前年比 +0.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益87.95円
期末の財政状態
総資産52,121,844千円
うち純資産 36,935,515 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+972,880
投資+561,826
財務-823,734
純増減+710,972
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高13,021,464千円
セグメント別売上高基礎事業 16,830,275千円（前年比 -5.5%）、下水道関連事業 11,168,479千円（前年比 +0.5%）、太陽光発電・不動産事業 1,444,642千円（前年比 -1.2%）
セグメント別利益基礎事業 234,961千円（前年比 -65.6%）、下水道関連事業 1,914,496千円（前年比 +15.0%）、太陽光発電・不動産事業 801,963千円（前年比 +0.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高320億円
営業利益16億円
経常利益25億円
純利益18億円
業績の増減要因
基礎事業は原材料価格の上昇の影響が大きく減益となった。下水道関連事業は高付加価値製品の設計提案やプレキャスト化の提案営業に注力した結果、増収増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 27,527千円、投資有価証券売却益 280,030千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 25,165千円
減価償却費678,050千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 29,501,023千円（前年比 -3.1%） |
| 営業利益 | 1,449,951千円（前年比 -16.2%） |
| 経常利益 | 2,526,557千円（前年比 -6.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,136,169千円（前年比 +0.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 87.95円 |
| 総資産 | 52,121,844千円 |
| 純資産 | 36,935,515千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 972,880千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 561,826千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -823,734千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 13,021,464千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 320億円 / 営業利益 16億円 / 経常利益 25億円 / 純利益 18億円 |
| セグメント別売上高 | 基礎事業 16,830,275千円（前年比 -5.5%）、下水道関連事業 11,168,479千円（前年比 +0.5%）、太陽光発電・不動産事業 1,444,642千円（前年比 -1.2%） |
| セグメント別利益 | 基礎事業 234,961千円（前年比 -65.6%）、下水道関連事業 1,914,496千円（前年比 +15.0%）、太陽光発電・不動産事業 801,963千円（前年比 +0.1%） |
| 減価償却費 | 678,050千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 27,527千円、投資有価証券売却益 280,030千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 25,165千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 基礎事業は原材料価格の上昇の影響が大きく減益となった。下水道関連事業は高付加価値製品の設計提案やプレキャスト化の提案営業に注力した結果、増収増益となった。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料価格の高騰や主要資材価格の上昇、受注競争の激化が基礎事業の減益要因となった一方、下水道関連事業では高付加価値製品の設計提案やプレキャスト化の提案営業に注力した結果、増収増益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。