読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
99.7
％（営業利益予想の前期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年7月1日〜2025年6月30日非連結（個別）日本基準売上高1,952百万円前年比 +8.5%
営業利益270百万円前年比 +30.7%
経常利益272百万円前年比 +29.0%
純利益（親会社株主帰属）193百万円前年比 +25.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益152円15銭
売上高営業利益率13.9%
期末の財政状態
総資産1,569百万円
うち純資産 1,136 百万円自己資本比率 72.4%前期末比 +5.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+134
投資-32
財務-94
純増減+8
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高785百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,327百万円（前年比 +19.2%）
営業利益0百万円（前年比 -99.7%）
経常利益0百万円（前年比 -99.7%）
純利益0百万円（前年比 -99.7%）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
クロステクノロジーは大手インフラ等の大口顧客への顧客深耕と顧客平均単価の上昇により伸長。自社プロダクトは導入企業・自治体数の増加や大型案件の受注により伸長。MSPは円安に伴うクラウド利用量の抑制や大口顧客へのクラウド利用コストの最適化提案の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費17,586千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者は記載なし）
期末発行済株式数1,277,300
期末自己株式数13,460
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年7月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 1,952百万円（前年比 +8.5%） |
| 営業利益 | 270百万円（前年比 +30.7%） |
| 経常利益 | 272百万円（前年比 +29.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 193百万円（前年比 +25.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 152円15銭 |
| 売上高営業利益率 | 13.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 72.4% / 前期末 67.2% |
| 総資産 | 1,569百万円 |
| 純資産 | 1,136百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 134百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -32百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -94百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 785百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,327百万円（前年比 +19.2%） / 営業利益 0百万円（前年比 -99.7%） / 経常利益 0百万円（前年比 -99.7%） / 純利益 0百万円（前年比 -99.7%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 17,586千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者は記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 1,277,300 |
| 期末自己株式数 | 13,460 |
| 業績の増減要因 | クロステクノロジーは大手インフラ等の大口顧客への顧客深耕と顧客平均単価の上昇により伸長。自社プロダクトは導入企業・自治体数の増加や大型案件の受注により伸長。MSPは円安に伴うクラウド利用量の抑制や大口顧客へのクラウド利用コストの最適化提案の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（10件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2026年6月期を「投資フェーズ」と位置付け、AI-Nativeな開発プロセスへの移行、人員拡充、宇宙産業関連ソフトウェア、教育・人材関連プロダクト、M&Aなどへの先行投資を積極的に行い、短期的な利益の最大化より中長期的な成長を優先するため。2025年6月期は、クラウド・AI・IoT関連サービスの伸長、顧客平均単価の上昇、導入企業・自治体数の増加、大型案件の受注が寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。