テクノロジーズ（5248）・施策再掲
リモートワークとオンライン営業への移行
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
テレワークとリアル・デジタル融合営業による営業・働き方改革12社が書いているテーマ・逆風0社・追い風12社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「社内環境整備については、テレワーク勤務、時短勤務等により柔軟な働き方を可能とするとともに、各種福利厚生制度の拡充など、多様な人材が健康で、モチベーション高く、やりがいをもって働きやすい環境の整備に取り組んでまいります。」
リモートワークを含む柔軟な働き方を、社内環境整備の施策として引き続き説明している。 - FY2023初出有価証券報告書
「2020年３月よりリモートワークをいち早く本格的に導入し事態の長期化に備えるとともに、ITソリューション事業及びSaaS事業を展開してまいりました。」
感染症拡大への対応としてリモートワークを導入し、商談やミーティングもオンライン化したと記載している。