読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
27.4
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年４月１日～2024年６月30日非連結（個別）日本基準売上高1,224百万円前年比 +27.4%進捗 26.4%
営業利益35百万円前年比 +17.5%進捗 46.7%
経常利益34百万円前年比 +20.9%進捗 48.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益16.45円
期末の財政状態
総資産1,541百万円
うち純資産 627 百万円自己資本比率 40.7%前期末比 -3.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,629百万円（前年比 +11.4%）
営業利益75百万円（前年比 -50.9%）
経常利益70百万円（前年比 -53.4%）
純利益48百万円（前年比 -55.9%）
業績予想の修正修正なし
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
採用・教育、外部協力企業やフリーランスエンジニアの開拓、既存顧客との取引継続、新規顧客の獲得により総稼働案件数が増加。外注費、人件費、外部コンサル費用は増加したが、売上高の伸長により営業利益が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2024年８月13日開催の取締役会で自己株式取得を決議。普通株式5,000株を上限、取得価額総額12,500,000円を上限とし、取得期間は2024年８月19日～2024年９月20日。
減価償却費176千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（決算説明動画配信予定。対象者の記載なし）
期末発行済株式数1,413,500株
期末自己株式数79株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年４月１日～2024年６月30日 |
| 売上高 | 1,224百万円（前年比 +27.4%） |
| 営業利益 | 35百万円（前年比 +17.5%） |
| 経常利益 | 34百万円（前年比 +20.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 16.45円 |
| 自己資本比率 | 当期末 40.7 / 前期末 43.8 |
| 総資産 | 1,541百万円 |
| 純資産 | 627百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,629百万円（前年比 +11.4%） / 営業利益 75百万円（前年比 -50.9%） / 経常利益 70百万円（前年比 -53.4%） / 純利益 48百万円（前年比 -55.9%） |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 176千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2024年８月13日開催の取締役会で自己株式取得を決議。普通株式5,000株を上限、取得価額総額12,500,000円を上限とし、取得期間は2024年８月19日～2024年９月20日。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（決算説明動画配信予定。対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 1,413,500株 |
| 期末自己株式数 | 79株 |
| 業績の増減要因 | 採用・教育、外部協力企業やフリーランスエンジニアの開拓、既存顧客との取引継続、新規顧客の獲得により総稼働案件数が増加。外注費、人件費、外部コンサル費用は増加したが、売上高の伸長により営業利益が増加。 |
この書類が述べていない項目（15件）
親会社株主に帰属する当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。DX需要の高まりを背景に、ITエンジニア等の採用・教育、外部協力企業やフリーランスエンジニアの開拓、既存顧客との取引継続、新規顧客の獲得を進めた結果、総稼働案件数が増加した。人件費や外部コンサル費用などの投資費用は増加したものの、売上高の伸長により営業利益も増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。