読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
22.6
売上高前期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高+22.7%
基準 3,548目標4,352百万円
営業利益+15.3%
基準 131目標151百万円
営業利益率-0.2pt
基準 3.7目標3.5%
当期純利益+26.0%
基準 77目標97百万円
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
ROE25.2%（2023年3月期実績） → 非開示
比較する現在の水準が書かれていないため、目標の水準だけを示しています。前の計画はどうなったか売上高3,669百万円／営業利益157百万円／当期純利益81百万円 → 売上高3,548百万円／営業利益131百万円／当期純利益77百万円（売上高△3.3%／営業利益△17.0%／当期純利益△6.7%）-3.3%公表された2つの数値から算出
重点施策
01戦略1: データベースを活用したマッチングの最大化
02戦略2: 独自ノウハウを活用した自律型フルスタックエンジニアの拡大
03成長戦略3: 地方企業・自治体のDX推進
04八十二銀行との協業を開始
05ヘッドウォータースとの協業を強化
非財務目標指標名 営業人員数 / 目標値 26人 / 時期 2024年3月期（予想）、指標名 アカウント数 / 目標値 7,548件 / 時期 2024年3月期（予想）、指標名 自社エンジニア数 / 目標値 146人 / 時期 2024年3月期（予想）
対象市場の規模市場規模 2019年7,912億円、2030年予測3兆425億円 / 成長率 約10年で約3.8倍 / 出典 富士キメラ総研「2020 デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望」
見直し・取り下げの理由
営業担当の採用月及び離職月の想定ズレにより売上未達、業容拡大に伴い未・微経験エンジニアが増加したことで、一時的に請負案件の利益率が低下（教育コスト）し利益未達。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 中長期成長戦略イメージ |
| 計画期間 | 現在、2-3年後、将来 |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 3,548百万円 → 4,352百万円（+22.6%） |
| 営業利益目標 | 131百万円 → 151百万円（+15.0%） |
| 営業利益率目標 | 3.7% → 3.5% |
| 当期純利益目標 | 77百万円 → 97百万円（+25.6%） |
| ROE目標 | 25.2%（2023年3月期実績） → 非開示 |
| 非財務目標 | 指標名 営業人員数 / 目標値 26人 / 時期 2024年3月期（予想）、指標名 アカウント数 / 目標値 7,548件 / 時期 2024年3月期（予想）、指標名 自社エンジニア数 / 目標値 146人 / 時期 2024年3月期（予想） |
| 重点施策 | 戦略1: データベースを活用したマッチングの最大化、戦略2: 独自ノウハウを活用した自律型フルスタックエンジニアの拡大、成長戦略3: 地方企業・自治体のDX推進、八十二銀行との協業を開始、ヘッドウォータースとの協業を強化 |
| 前計画の実績 | 売上高3,669百万円／営業利益157百万円／当期純利益81百万円 → 売上高3,548百万円／営業利益131百万円／当期純利益77百万円（売上高△3.3%／営業利益△17.0%／当期純利益△6.7%） |
| 見直し・取り下げの理由 | 営業担当の採用月及び離職月の想定ズレにより売上未達、業容拡大に伴い未・微経験エンジニアが増加したことで、一時的に請負案件の利益率が低下（教育コスト）し利益未達。 |
| 対象市場の規模 | 市場規模 2019年7,912億円、2030年予測3兆425億円 / 成長率 約10年で約3.8倍 / 出典 富士キメラ総研「2020 デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望」 |
| 公表日 | 2023年5月12日 |
この書類が述べていない項目（11件）
ROIC目標配当性向・DOEの方針自己株式取得の方針資本コストPBR・株価に関する自己評価投資計画の総額分野別の投資額セグメント別目標計画の前提認識するリスク取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。企業のDXニーズが堅調に推移し、営業人員の増加とアカウント数の増加が受注獲得と売上拡大につながった。2024年3月期は中長期的な成長に向けて人材への投資を実施するため、営業利益率は一時的に低下する見込みとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。