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6項目のうち5項目からの評価です向き
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会社の説明から読み取った方向です。規模
90.2
営業利益前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年４月１日～2023年３月31日非連結（個別）日本基準売上高3,548百万円前年比 +16.7%
営業利益131百万円前年比 +90.2%
経常利益115百万円前年比 +70.9%
純利益（親会社株主帰属）77百万円前年比 +18.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益63.15円
売上高営業利益率3.7％
期末の財政状態
総資産1,261百万円
うち純資産 479 百万円自己資本比率 38.0%前期末比 +22.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+132
投資-7
財務+202
純増減+327
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高696百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,352百万円（前年比 +22.6%）
営業利益151百万円（前年比 +15.0%）
経常利益148百万円（前年比 +29.3%）
純利益97百万円（前年比 +25.6%）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
総稼働案件数が増加したことで売上高が伸長した。全国のITエンジニア等の採用・教育、外部協力企業及びフリーランスエンジニアの開拓、既存顧客との取引継続及び新規顧客の獲得に注力した一方、人件費・外注費・採用関連費用が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳当期は特別損益の計上なし。前期は固定資産除却損413千円。
減価償却費958千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（決算説明動画配信予定）
期末発行済株式数1,379,200株
期末自己株式数79株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年４月１日～2023年３月31日 |
| 売上高 | 3,548百万円（前年比 +16.7%） |
| 営業利益 | 131百万円（前年比 +90.2%） |
| 経常利益 | 115百万円（前年比 +70.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 77百万円（前年比 +18.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 63.15円 |
| 売上高営業利益率 | 3.7％ |
| 自己資本比率 | 当期末 38.0％ / 前期末 15.9％ |
| 総資産 | 1,261百万円 |
| 純資産 | 479百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 132百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -7百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 202百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 696百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,352百万円（前年比 +22.6%） / 営業利益 151百万円（前年比 +15.0%） / 経常利益 148百万円（前年比 +29.3%） / 純利益 97百万円（前年比 +25.6%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 958千円 |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別損益の計上なし。前期は固定資産除却損413千円。 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（決算説明動画配信予定） |
| 期末発行済株式数 | 1,379,200株 |
| 期末自己株式数 | 79株 |
| 業績の増減要因 | 総稼働案件数が増加したことで売上高が伸長した。全国のITエンジニア等の採用・教育、外部協力企業及びフリーランスエンジニアの開拓、既存顧客との取引継続及び新規顧客の獲得に注力した一方、人件費・外注費・採用関連費用が増加した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。全国のITエンジニア等の採用・教育、外部協力企業及びフリーランスエンジニアの開拓による開発体制・ネットワークの強化、既存顧客との取引継続及び新規顧客の獲得に注力した。その結果、総稼働案件数が増加し、売上高が伸長した。一方、人件費、外注費及び採用関連費用は増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。