日本山村硝子（5210）・施策再掲
グループサステナビリティ委員会による全社統合
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ関連リスク・機会の全社ガバナンスによる管理・監督263社が書いているテーマ・逆風10社・追い風215社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに74社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの264件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は、社長執行役員を委員長とするグループサステナビリティ戦略委員会を原則月１回開催し、サステナビリティ全般に関するリスクと機会について監視・管理するとともに、関係部門やグループ会社と連携の上、各種取組を推進しております。」
グループサステナビリティ戦略委員会を原則月1回開催し、重要事項を取締役会・経営会議へ報告して全社戦略へ統合する体制を継続した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、社長執行役員を委員長とするグループサステナビリティ戦略委員会を原則月１回開催し、サステナビリティ全般に関するリスクと機会について監視・管理するとともに、関係部門やグループ会社と連携の上、各種取組みを推進しております。」
従来のグループサステナビリティ委員会を「グループサステナビリティ戦略委員会」と表現し、原則月1回の開催と経営戦略への統合を明記した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社は、社長執行役員を委員長とするグループサステナビリティ委員会を設置し、サステナビリティ全般に関するリスクと機会について監視・管理するとともに、関係部門やグループ会社と連携の上、各種取組みを推進しております。」
サステナビリティ全般のリスク・機会を監視・管理し、関係部門・グループ会社と連携して経営戦略へ統合する体制を新たに示した。