日本山村硝子（5210）・施策再掲
新型コロナウイルス感染症への事業継続対応
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2022。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
感染症・大規模災害に備えた事業継続計画とテレワーク120社が書いているテーマ・逆風21社・追い風98社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。36社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに66社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている120社のうち14社を表示しています。上の文は120社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に対して、当社では社長執行役員を対策本部長とする新型コロナウイルス感染症対策本部を引き続き設置し、マスク着用、手洗い・アルコール消毒徹底、出張制限、在宅勤務、時差出勤、食堂の時差利用、執務室のパーティション設置、Web会議等の活用により感染拡大防止策を講じております。」
感染症対策本部、出張制限、在宅勤務、時差出勤、Web会議等の事業継続対応を継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社では社長執行役員を対策本部長とする新型コロナウイルス感染症対策本部を設置し、マスク着用、手洗い・アルコール消毒徹底、出張制限、在宅勤務、時差出勤、食堂の時差利用、執務室のパーティション設置、Web会議等の活用により感染拡大防止策を講じるとともに、健康状態・業務上の行動記録作成などの対応を実施しております。」
従来の出張制限、勤務体制変更、マスク配布等に加え、在宅勤務、時差出勤、パーティション、Web会議など事業継続・感染防止策を具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社では出張制限、勤務体制の臨時的変更などの感染拡大防止、従業員に対するマスクの配布や健康状態・業務上の行動記録作成などの対応を実施し、社長を対策本部長とする新型コロナウイルス感染症対策本部を設置して対応しております。」
感染症リスクへの対応として、勤務・出張制限、マスク配布、健康管理、対策本部設置を導入した。