読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.1
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高1,814,418千円前年比 -3.1%
営業利益94,782千円前年比 -4.9%
経常利益102,523千円前年比 +19.0%
純利益（親会社株主帰属）71,906千円前年比 +13.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産11,527,325千円
うち純資産 3,882,849 千円自己資本比率 33.7%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
セグメント別売上高医療機器事業 676,550千円（前年比 +21.6%）、精密機器事業 957,616千円（前年比 -10.7%）、ＳＰ事業 122,342千円（前年比 -32.5%）、食品容器事業 57,908千円（前年比 -5.9%）
セグメント別利益医療機器事業 51,497千円、精密機器事業 169,046千円（前年比 -24.8%）、ＳＰ事業 2,382千円、食品容器事業 -5,716千円
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
売上減少、処遇改善による労務費増加や原価率上昇。経常利益は為替差益の増加や補助金収入による営業外収益の増加。セグメントでは、一般産業機械市場の低迷、中国景気減速、前期の特需剥落、猛暑による需要低下などが減収要因となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失859千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円、減損損失 859千円
減価償却費72,721千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 1,814,418千円（前年比 -3.1%） |
| 営業利益 | 94,782千円（前年比 -4.9%） |
| 経常利益 | 102,523千円（前年比 +19.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 71,906千円（前年比 +13.5%） |
| 自己資本比率 | 当期末 33.7 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 11,527,325千円 |
| 純資産 | 3,882,849千円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | 医療機器事業 676,550千円（前年比 +21.6%）、精密機器事業 957,616千円（前年比 -10.7%）、ＳＰ事業 122,342千円（前年比 -32.5%）、食品容器事業 57,908千円（前年比 -5.9%） |
| セグメント別利益 | 医療機器事業 51,497千円、精密機器事業 169,046千円（前年比 -24.8%）、ＳＰ事業 2,382千円、食品容器事業 -5,716千円 |
| 減価償却費 | 72,721千円 |
| 減損損失 | 859千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円、減損損失 859千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 売上減少、処遇改善による労務費増加や原価率上昇。経常利益は為替差益の増加や補助金収入による営業外収益の増加。セグメントでは、一般産業機械市場の低迷、中国景気減速、前期の特需剥落、猛暑による需要低下などが減収要因となった。 |
この書類が述べていない項目（18件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上減少に加え、処遇改善による労務費増加などで原価率が上昇しました。一方、経常利益は為替差益の増加や補助金収入による営業外収益の増加で増益となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。